企業情報詳細

日本電気化学株式会社

ニホンデンキカガク

最終更新日2019/07/10

  • 京都ものづくり企業ナビ
  • 山科工場

ものづくりが楽しくなります!

  • 私どもは、「ソフトからハードまでの多様な創造領域を集結させる」をポリシーに、常に時代の先進のテクノロジーを追求してきました。電子基板・ネームプレート等の設計領域から、表面処理・シルク印刷などの製造領域、さらには各製品の検査体制等の品質管理領域までカバーする一貫生産体制を完備しています。お客様のニーズに対し、いずれの領域、段階からでも即応できるフレキシビリティと短納期対応が高く評価されています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
当社は体と心の健康が、良い仕事をする条件と考えワークライフバランスを推進しています。例えば、会社負担での資格取得を推奨しています。また、年間休日124日、入社日に有給10日付与、月1回以上の全社ノー残業デー実施、配偶者出産特別休暇等、社員が充実した生活が出来るように会社がバックアップします。バリバリ仕事をして、休日は仕事を忘れてリフレッシュ。そんな社風の会社です。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 育児と両立
  • 治療と両立
  • 非正規処遇改善
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 6
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 7
    休日が多い 9
    合計 42

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

アピールポイント

  • 会社の自慢

    平成17年京都中小企業優秀技術賞受賞

    会社の支援制度を利用し、社員の半数以上が国家技能検定資格を取得しています。各大学との共同研究にも積極的に取り組み、常に技術革新と品質精度の向上に努めています。

  • 会社の社会貢献

    京都環境賞特別賞受賞

    「お金をかけずに、できることを、毎日続ける環境活動」を全社員で取り組んでいます。全営業車にエコドライブ支援装置の設置、徹底したゴミ分別と低減化など、できることを積み重ねることで大きな成果につなげてきました。
    ■KES環境マネジメントシステム認証取得(KESステップ2-0014、2002年) 
    ■「エコ京都21(京都・環境を守り育てる事業所)」として京都府より認定・登録

  • 会社の理念

    ■社是:和楽・積極
    ■基本方針
    1.顧客満足の向上:不良低減と納期順守を図る  
    2.財務体質の強化:製品ごとの原価を把握し、コスト意識の見直しによる利益確保 
    3.改善活動の活性化:原価低減、顧客へのコストダウンの提案推進  
    4.開発のスピードアップ:産学公連携による新製品開発の推進 
    5.プロジェクト会議:議論から行動へ積極的な活動

会社概要

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法人名 日本電気化学株式会社
(ニホンデンキカガクカブシキガイシャ)
業種 製造
事業内容 電子回路基板・精密板金パネル・ネームプレートの製造および電子機器の組立
設立 1945年04月16日
創業 1905年
資本金 1億円
従業員数 170名 (女:44名、男:126名)
代表者 代表取締役  小林 剛一(コバヤシ ゴウイチ)
本社所在地 〒606-8414
京都府京都市左京区浄土寺真如町32番地 
本社電話番号
本社FAX番号 075-771-6063
事業所所在地 左京区、山科区、丹後
ホームページURL
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報
インターンシップ

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります