企業情報詳細

株式会社堀木エリ子アンドアソシエイツ

ホリキエリコアンドアソシエイツ

最終更新日2019/07/10

  • 「和紙と光のアート展」巨大な和紙による空間構成

  • 「柔らかなスクリーン展」特殊な技術で作られた立体和紙

伝統を根底に新しい和紙の可能性に挑戦

  • 私たちは、日本の伝統素材である「和紙」を現代に活かし、和紙の可能性や魅力を世界中に拡げる活動をしています。
    伝統を根底にしながら現代の手法を加えて進化させ、「新たな伝統」を生み出していきたいと思っています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
一つ一つの技術よりも「人としてどうあるべきか」と
いう視点で1人1人の責任感を大切に、ものづくりに
向き合っている集団です。働き方改革に添って、個々の
仕事の効率を上げ、スキルアップできる環境作りに
取り組んでいます。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 6
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 6
    合計 43

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    美しい和紙を作るだけではなく、燃える・汚れる・破れる・退色する・精度がないなど、和紙の難点を克服して時代の要望に添った和紙の提案をしています。

  • 会社の自慢

    ●2.1翔2.7Mの大きさの創作和紙を基本とした作品制作
    ●光を透過する和紙の特徴を利用した制作と施工
    ●設計段階から関わってのオリジナル作品の制作
    ●和紙と他の素材との融合による利用方法の拡大
    ●特許技術による立体和紙制作

  • 会社の社会貢献

    ◎和紙を通じて人や社会の役に立ち、時代の要望を満たすこと
    ◎伝統を現代に受け継ぎ、さらに発展させること
    ◎現代の技術開発により、100年後の伝統産業になりうるマテリアルを創り出すこと
    ◎新しい和紙の可能性や魅力を根底に、人から人へ、場所から場所へ、時代から時代へ文化的なネットワークを広げていくこと

  • 会社の理念

    建築空間における和紙造形を創造し、日本の伝統文化に貢献すること

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社堀木エリ子アンドアソシエイツ
(カブシキガイシャホリキエリコアンドアソシエイツ)
業種 伝統、工芸、建築、その他(手漉き和紙)
事業内容 ●オリジナル和紙の制作、施工上のディレクション
●和紙装飾の企画制作
●内装仕上げ工事、および内装設計
●素材・商品開発
設立 2000年04月04日
創業 1987年07月07日
資本金 4000万円
従業員数 10名 (女:10名、男:0名)
代表者 堀木 エリ子(ホリキ エリコ)
本社所在地 〒616-8105
京都府京都市右京区太秦森ヶ前町18 
本社電話番号
本社FAX番号 075-863-6331
事業所所在地 中京区、右京区
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります