企業情報詳細

サンプラスチックス株式会社

サンプラスチックス

最終更新日2020/11/11

  • 京都ものづくり企業ナビ
  • 2013年7月から本格稼働を始めた新社屋および本社工場の全景

100年後も必要とされる企業を目指します。

  • けいはんな学研都市には、様々な研究開発型施設があり、当社も9000㎡の敷地に4000㎡の建屋(新社屋・本社工場)を建設し、2013年7月より本社移転し、稼働を始めました。
    現在は、産業用ロボットを駆使した最新鋭の自動化ラインを独自開発し、原料投入から製品出荷まで、完全無人化を目指しています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
労働生産性を上げる取り組みと長時間残業を減らし、休暇取得も含めワークライフバランスへつなげていることができるように全社を挙げて取り組んでいます。
労働安全衛生委員会にて全部署各課から若手社員1名ずつ参加してもらい働き方改革の勉強会を開き、社内の残業傾向を共有して、具体的な改善手法を検討しています。また毎月の経営会議にてトップダウンによる取り組みも行うことで全社共有できるように取り組んでいます。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 治療と両立
  • 非正規処遇改善
実践編
実現編

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 7
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 6
    合計 40

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

役員室にて近影

このたび、当社は、住み慣れた東大阪の町を離れ、京都府精華町の学研都市に本社工場を構えることになりました。この移転は、私たちが真の『開発型企業』となる宣言でもあります。
私どものいう『開発型企業』とは、社会から客観的に評価され、その社会に対して大きく貢献できるものを開発できる企業です。
当社は「人」と「環境」にやさしい製品を、100年先まで作り続けていけるような企業でありたいと考えています。

会社概要 / 採用情報

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法人名 サンプラスチックス株式会社
(サンプラスチックスカブシキガイシャ)
業種 製造
事業内容 スーパー、コンビニエンスストア、食料品専門店、病院など、身近なところにサンプラスチックスの製品はありますが、主力製品はプラスチック食品包装容器です。食品包装容器を中心に自社内で開発しており、また、容器表面に高品位な印刷を施すIML技術では世界トップクラスです。現在は、「スマートファクトリーの実現に向けた生産状況の可視化共有システムの構築」にも取り組んでいます。
設立 1957年04月24日
創業 1957年04月24日
資本金 5250万円
従業員数 80名 (女:17名、男:63名)
売上高 21億1000万円(2019年10月期)
代表者 代表取締役  桃井 秀幸(モモイ ヒデユキ)
本社所在地 〒619-0237
京都府相楽郡精華町光台一丁目2番地9 
本社電話番号
本社FAX番号 0774-34-2882
事業所所在地 山城、京都府外(大阪府)
ホームページURL
採用予定
その他

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります

職場のコミュニケーション円滑化の取組みや社内慣行・風土を変える取組みなど、制度利用を促進する取組みを行っています

情報提供や啓発、教育研修など、働き方改革を推進するための周知啓発を行っています

人材育成や業務内容・業務体制の見直しなど、働き方改革の一環として、業務改善を行っています

労働時間・休暇取得状況等の実態把握や社員の意識調査など、働き方改革の実態を把握し、管理する取組を行っています

直近1年間の残業時間の上限・年次有給休暇取得が法定基準をクリアしています

直近3年間に、場所や時間についての多様な働き方を実現するための制度利用の実績があります

直近3年間に、育児と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、介護と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、治療と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

管理職に占める女性労働者の割合が産業別平均以上であり、かつ直近3年間に、女性活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、非正規社員の処遇改善を推進する制度の利用実績があります

高齢者の活躍を推進する制度を活用し、65歳以上の高齢者が実際に活躍しています

障害者の法定雇用率をクリアしており、かつ直近3年間に、障害者の活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、若年社員の活躍を推進するための制度の利用実績があり、また、就職した新卒者のうち離職した者の割合が全国平均以下です

直近3年間に、外国人の活躍を推進するための制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の地域活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の文化活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の学問と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります