企業情報詳細

株式会社新栄電器製作所

シンエイデンキセイサクショ

最終更新日2019/07/10

  • 京都ものづくり企業ナビ

50年の実績と確かな提案力でお応えします

  • 少人数の企業のため、一部分の業務だけでなく、幅広い業務を経験できるメリットがあります。ここで一生懸命頑張れば、どこでも通用するスキルを身に付けられます。学びの時間は必要ですが、一流の人材に成長できるはずです。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 治療と両立
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 9
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 8
    合計 49

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

先輩からのメッセージ

入社2年目の新人ですが、色々な製品製作に携わりました。特注製品が中心なので、日々勉強しなければついて行くのが大変ですが、完成した時は達成感が得られます。日々業務の幅を広げられるように頑張っていきたいと思います。

アピールポイント

  • 会社の強み

    会社の強みは、計測装置・制御装置・自動機械を中心に設計から製作・調整まで一貫して行えることです。また、既製品ではなく、先方の要望に答えられる特注製品を手がけています。大手企業の縁の下の力持ちとして、無くてはならない存在だと自負しております。

  • 会社の特色

    デバイスおよび車載用部品の業界の中で、ユーザー仕様の設備装置を製作販売しています。弊社創業時からの計測・検査技術の強みを生かして、提案型営業でユーザーと信頼関係を結んでいます。今後の日本におけるものづくりは、付加価値のある製品が主体となり、品質向上が望まれます。我々の持つ技術を駆使した計測・検査設備の需要が増加していくと考えています。

  • 会社の理念

    健全かつ安全な生活を確保し、豊かな人間性と知性を磨き、之をもって社会に貢献する。広く有能な人材を求め、相互信頼のもとで育成し、企業の恒久的な繁栄を礎とする。社内一体となって品質向上の徹底化を図り、常習的に原価に対する意識を生かし適正な利潤を確保する。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社新栄電器製作所
(カブシキガイシャシンエイデンキセイサクショ)
業種 機械、製造
事業内容 デバイスおよびモジュール電子部品の評価、試験、検査をするための様々な電気量測定方式のノウハウとアナログ・デジタル回路技術を有し、多様な顧客ニーズに対応した計測システムを提供します。
得られた測定データは、豊富に保有するデータ処理ソフトウエアライブラリーで分かりやすく加工して提供することができます。
設立 1970年05月18日
創業 1963年03月
資本金 1000万円
従業員数 25名 (女:4名、男:21名)
売上高 3億円(2019年01月期)
代表者 代表取締役  佐藤 吉成(サトウ ヨシナリ)
本社所在地 〒601-8353
京都府京都市南区吉祥院這登中町43番地 
本社電話番号
本社FAX番号 075-681-5106
事業所所在地 南区
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採用情報
インターンシップ

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります