企業情報詳細

有限会社マックスコーポレーション

マックスコーポレーション

最終更新日2019/08/21

  • 平成28年3月、新社屋に移転いたしました。

  • 京の町並みに配慮した全戸ロフト付き低層賃貸マンション

京の町並みに配慮した不動産活性化

  • 「大家と店子は親子も同然」と言われた時代がありました。血の通った心温かい人間関係を取り戻し、オーナー様と入居者様のより良い関係を築く橋渡し役となるために、お客様に心を寄せる不動産業のプロフェッショナルを目指しています。関わる皆様を優しくつなぐことが私たちの存在意義であり使命です。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 若年者活躍
  • 外国人活躍
  • 地域活動と両立
  • 文化活動と両立
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 7
    合計 47

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

代表取締役 竹内 浩

私は昭和60年に不動産業界に飛び込んで以来、不動産業の理想を求めて一筋の道を歩み続けてまいりました。
「分譲マンションは管理を買え!」と言われるように、「賃貸マンションは管理を借れ!」と、賃貸も同じように管理で選んでいただける管理会社を目指したい。
私たちは、入居者様の心地よい暮らしを応援し、オーナー様の満室経営をお手伝いさせていただく不動産会社として理想を追求し続けます。

アピールポイント

  • 会社の強み

    京都大原にある元気野菜畑

    「管理会社の商品は社員!」
    大自然の森から元気を分けてもらったり、無農薬・無化学肥料の元気野菜を栽培したりすることで、社員と家族の食と健康を守り、素直な心を養って人間的な成長ができるように、皆で自然に学ぶ活動を楽しんでいます。

  • 会社の理念

    企業キャラクターのマックスくん

    私たちは賃貸収益不動産の企画・販売・斡旋・管理を通して、京(みやこ)の町並みに配慮した不動産活性化を支援し、心地よい住空間の提供とすべての人たちが笑顔で暮らせるまちづくりに貢献します。

会社概要

詳細を見る

法人名 有限会社マックスコーポレーション
(ユウゲンガイシャマックスコーポレーション)
業種 不動産、賃貸
事業内容 1)オーナー様から管理運営の委託を受けたマンションのリーシング・建物管理・プロパティマネジメント
2)投資用マンションの企画・開発
3)不動産仲介
設立 1999年12月20日
創業 1999年12月
資本金 300万円
従業員数 4名 (女:1名、男:3名)
代表者 代表取締役  竹内 浩(タケウチ ヒロシ)
本社所在地 〒606-8173
京都府京都市左京区一乗寺梅ノ木町85番地1 
本社電話番号
本社FAX番号 075-706-3300
事業所所在地 左京区
ホームページURL
採用予定
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります