企業情報詳細

株式会社島津テクノリサーチ

シマヅテクノリサーチ

最終更新日2019/07/10

環境を視る、地球を守る

  • 当社は1972年の設立以来、分析技術を基礎に、関係省庁、地方公共団体、公的研究機関等の調査研究業務や、企業活動に関連する環境分析・調査、材料分析、医薬品関連試験などの受託分析事業を積極的に展開してまいりました。特に、ダイオキシン類や残留性有機汚染物質(POPs)など、環境汚染物質の極微量分析においては、関係機関と連携して、分析手法の開発に挑戦し、環境問題の改善にチャレンジしています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
育児休業に関する制度は法定以上です。ここ10年間で育児休職の取得は女性では100%、今年は男性も2名育児休職を取得しています
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 6
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 8
    合計 40

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

2013年4月1日、島津総合分析試験センターと統合し、新生島津テクノリサーチとして、新たな活動をスタートしました。両社が持つ技術とノウハウなどを更に強化し、環境分野、医薬ライフサイエンス分野、材料解析分野など受託分析事業の一層の向上と、分析技術トレーニングや講習会の充実を図り、幅広い分野でお客様の期待にお応えできる事業の展開に努めてまいります。

アピールポイント

  • 会社の自慢

    フーリエ変換赤外分光分析装置(FTIR)

    有機・無機を問わない幅広い材料の組成分析や機械的性質の解析、構造分析、形態観察、極微量分析など、充実した分析機器と長年培った高度な分析試験技術でご満足いただけるソリューションサービスを提供します。
    また、グリーン調達などの規制対応、異物解析、においのコンサルティング、製品の不具合調査などお客様の問題解決のお手伝いもさせていただきます。

  • 会社の特色

    GC-HRMS機器分析室

    環境分析のリーディングカンパニーとして、国内最大数の高分解能GC-MSを保有し、ダイオキシン類の分析法開発の黎明期から携わってきました。また、高性能・高感度分析機器を駆使し、極微量化学物質の新しい分析方法の研究・開発に取り組み、その成果を学会などで多数発表しております。更に、国内最高水準の精度管理体制を維持しながら、産官学と積極的に連携し、極微量化学物質分析の先駆者として高い評価を得ています。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社島津テクノリサーチ
(カブシキガイシャシマヅテクノリサーチ)
業種 その他(受託分析業)
事業内容 受託分析
■環境分析・環境調査
■製品・素材の研究や試験、評価
■医薬ライフサイエンス
■機器分析講習会 など
設立 1972年04月21日
資本金 8000万円
従業員数 249名 (女:91名、男:158名)
売上高 36億6700万円(2016年度03月実績)
代表者 福永 秀朗(フクナガ シュウロウ)
本社所在地 〒604-8436
京都府京都市中京区西ノ京下合町1番地 
本社電話番号
本社FAX番号 075-821-7837
事業所所在地 中京区、京都府外(東京、神奈川、茨城、福島、愛知、大阪、広島、福岡)
ホームページURL
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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります