企業情報詳細

有限会社山本製作所

ヤマモトセイサクショ

最終更新日2018/02/27

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  • 原子まで見える顕微鏡SPring-8のコンデンサ冷却板

非鉄金属加工のコンビニエンス工場

  • 独立行政法人理化学研究所が運営する公益財団法人高輝度光科学研究センター「SPring-8」に付帯する施設「SACLA」(X線自由電子レーザー)の仕事をする機会がありました。日本の誇る精密加工の結集で世界トップクラスの「原子が見える顕微鏡」を作る現場のお手伝いができたことが当社の誇りです。約20人の小さな会社ですが、あえて「井の中の蛙であること」=「ニッチの中のNO.1」を目指します。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 治療と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 5
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 8
    合計 43

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

創業から90年以上続けてくることができました。社会のインフラの「縁の下の力持ち」に必ず「電池の力」があり、そのトップ企業「株式会社GSユアサ」の非鉄金属部門の仕事を大きな経営基盤としています。日々、革新と変革を続ける新型電池の開発のお手伝いの仕事もたくさんあります。その活躍範囲は、宇宙から海底まで、巨大なものから極小なものまで、多岐にわたります。最近ではメガソーラーの関連部品が多くなっています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    技術開発分野の試作の仕事もたくさんあり、最先端電池の試作にも携わっております。気が付けば創業95年、設立60年の歴史を誇ります。今までも、これからも、「ニッチで一番」を維持していこうと考えています。

  • 会社の自慢

    非鉄金属の加工のコンビニエンス工場として、顧客の信頼を得るようにしています。コンビニエンスであるからには、「とにかく早くて」「キッチリしたもの」が「ちょっと高くても」買っていただけること=「便利で確実」が条件になります。その分野でのニッチでNO.1が弊社の特色であり自慢であるといえます。

会社概要

詳細を見る

法人名 有限会社山本製作所
(ユウゲンガイシャヤマモトセイサクショ)
業種 先端産業、エコ、機械、製造、自動車、船舶、宇宙、電気、運輸、鉄道、航空、医療機器
事業内容 大災害が発生した時に「電話やwebがちゃんとつながり」「停電を最小限に抑え」「電車や飛行機がちゃんと動き、ちゃんと止れ」「道路の信号やトンネルの中の照明が維持できる」ような、縁の下の仕事を「バッテリー」が担っています。当社は非常用バッテリーのトップ企業「株式会社GSユアサ」の協力工場として、非鉄金属加工の分野での主力工場としてお手伝いしてまいりました。
創業 1920年01月
資本金 300万円
従業員数 24名 (女:5名、男:19名)
売上高 3億7418万
代表者 代表取締役  山本 隆一(ヤマモト リュウイチ)
本社所在地 〒613-0036
京都府久世郡久御山町田井西荒見52 
本社電話番号
本社FAX番号 0774-41-6812
事業所所在地 山城
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります