企業情報詳細

アパレルシステム・生産管理システムを提供

  • アパレル業向け基幹業務システム「APPEAL 2010」シリーズ、液体・粉体製品製造業向け生産管理システム「GE-Max 2010」シリーズを提供しているソフトウェア会社です。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
 弊社は製造業・流通業向けの業務アプリ開発を行っています。システム設計やプログラミングなど、各個人の能力に依存することが多い仕事ですが、それぞれが担当している仕事の問題点(困難点)を個人任せにせず、いつでもだれでも質問や応援を求める声を上げられる環境作りを進めています。むずかしい事ことはみんなで共有、みんなで解決。仕事ストレスの軽減で、生産性向上と、ゆとりある仕事環境を同時に実現します。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 8
    合計 50

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

先輩からのメッセージ

企業活動を活性化するための情報システムを設計・構築するのが私たちの仕事です。そして情報システムの品質と可能性を高めるのは、企業活動と情報技術の双方に精通したシステム開発スタッフです。

ジックでは開発スタッフひとりひとりが社会に必要とされる人材となることを大切に考え、各個人に適したスキルアップのためのチャンスを提供しています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    ジックはアパレル業向け基幹業務システム“APPEALシリーズ”、液体・粉体製品製造業向け生産管理システム“GE-Maxシリーズ”をお客様に提供しています。京阪神をはじめ、東京・名古屋・博多方面からもお引合いをいただき、北海道から九州まで500を超える情報端末をネットワーク管理しています。

  • 会社の自慢

    ■コンピュータ未経験者も積極的に採用(実績あり)、親切に指導します。

    ■新しい物好きの社員多数、女性スタッフも多数活躍、福利厚生も充実。

    ■コーヒー・紅茶ほか各種飲み物&おやつ完備♪

会社概要

詳細を見る

法人名 ジック株式会社
(ジックカブシキガイシャ)
業種 IT、情報通信
事業内容 流通・小売から製造業まで、幅広い分野のお客様のご依頼により、WEBシステムを中核とする戦略的な情報システムを提案しています。企業活動を活性化するための情報システムを設計・構築するのが私たちの仕事です。特に、スマートフォン・ハンディターミナル・POSなどの情報端末のネットワーク化利用を得意としています。
設立 1983年07月01日
資本金 1000万円
従業員数 11名 (女:6名、男:5名)
代表者 深尾 洋也(フカオ ヒロヤ)
本社所在地 〒600-8492
京都府京都市下京区四条通新町東入月鉾町52 イヌイ四条ビル
本社電話番号
事業所所在地 下京区
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

[]

×

長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります