企業情報詳細

コニテク株式会社

コニテク

最終更新日2017/01/28

  • 京都ものづくり企業ナビ
  • 真空ろ過装置A4表

洗うを創造する

  • 日本の製造業は、これで蘇る。私たちは、ゴミを取り除くことにより、早く、高精度でより安定した生産方法の提案が可能です。もちろん生産現場は生きています。その都度、表現方法は違いますが、基本は同じです。当社の真空ろ過装置で切削液や油のろ過を行うことにより、より生産性を高めることが可能です。これら生産性の向上の中で、最終洗浄工程をより早く簡単にすることが可能です。それらの全工程を提案し具体化する商品です。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 9
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 7
    休日が多い 5
    合計 42

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

コニテクは、『社会と共有する夢のある製品を知恵と工夫とアイデアで作り、これを提供する企業でありつづける』と考えております。小さな会社ですが世界をターゲットにして一緒に働きましょう。
最後は、人そのものです。
先輩からのメッセージ

【入社5年目 男性】 現在、機械設計を担当しています。機械・装置の知識が全くなかったのですが「モノ作り」をしたい!というやる気で入社しました。主にお客様の仕様・要望をもとに三次元CADを使って装置の構想・設計をしています。自分の意見や考えを大きく反映してもらえる環境で責任感、やりがいのある仕事です。実際に自分で考えたカタチが現実のモノになって満足できる装置が完成した時の達成感は最高です。

アピールポイント

  • 会社の強み

    超仕上げ装置

    我々は、洗浄機メーカーでも、ろ過装置メーカーでもりません。目的は、お客様の生産性の向上にあります。従いまして、その手法は、まちまちになりますが答えはひとつです。そこに行き着く時、我々の商品は、2倍も3倍も付加価値が生まれ、また新しい市場を自ら開拓して行くことが自然とできます。そんな発想が重要で、それをみんなで考えていく会社にしたいと考えております。

  • 会社の理念

    真空ろ過装置

    ■企業理念
    お客様のニーズに応えて新しい市場を開拓
               
    ■ビジョン
    我々の商品とともに安定した事業

会社概要

詳細を見る

法人名 コニテク株式会社
(コニテクカブシキガイシャ)
業種 設備、機械、製造
事業内容 洗うを創造する=ゴミを取り除くことにより、お客様の生産性を高めるための 洗浄装置・ろ過装置の開発・製造・販売
設立 2009年01月01日
創業 2009年01月01日
資本金 1000万円
従業員数 8名 (女:1名、男:7名)
売上高 1億5000万円
代表者 代表取締役社長  松田 裕(マツダ ユタカ)
本社所在地 〒600-8899
京都府京都市下京区西七条赤社町10 
本社電話番号
本社FAX番号 075-321-3939
事業所所在地 下京区
ホームページURL
採用予定
インターンシップ

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります