企業情報詳細

京都日産自動車株式会社

キョウトニッサンジドウシャ

最終更新日2019/11/08

  • ジョブこねっと

お客さま満足度、京都府下No.1

  • 弊社は、京都府下最大規模の自動車販売会社です。
    高級車から軽自動車・商用車など、幅広い車種のラインナップを取り扱うことにより、お客さまのニーズに適したクルマを提供できることが最大の強みです。
    また、クルマを販売するだけではなく、購入後のお客さまに「より安全な」、「より快適な」カーライフを提供していくことを目指しております。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 高齢者活躍
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 10
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 7
    合計 51

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

代表取締役社長  奥田 俊彦

弊社社員の行動指針は、3つのCS(トリプルCS)です。
・お客さま満足度(CS)の向上
・チャレンジ(C)&スピード(S)
・法令順守(C)&誠実(S)
弊社は、規模(店舗数・販売台数など)では、京都府下No.1の会社ですが、目指すところは、お客さま満足度、従業員満足度、収益力など、全てにおいてNo.1になることです。
先輩からのメッセージ

人とのつながりが大切な仕事です

「人と接する。」、「お客さまと長いつき合いができる。」そのような仕事がしたいと思い、弊社を選びました。
研修を受けて店舗に配属となりましたが、なかなかクルマが販売できず、同期から「販売できた。」との話を聞くと、あせりもありましたので、初めて販売できたときは、涙が出るほどうれしかったです。
人とのふれあいが大切な仕事だと実感しています。

アピールポイント

  • 会社の理念

    お客さま満足度(CS)”京都府下No.1” ~お客さまの感動を私たちのよろこびに~
    クルマを販売するだけではなく、購入後のアフターフォローやドライビング情報など、「カーライフの全て」をお任せいただけ、お客さまにより高い満足を提供できる会社を目指しています。

会社概要

詳細を見る

法人名 京都日産自動車株式会社
(キョウトニッサンジドウシャカブシキガイシャ)
業種 自動車、卸売、小売、商社
事業内容 日産自動車の製造する新車の販売・輸入車ルノー車の販売・中古車の販売
自動車の整備・修理等のメンテナンスおよび部品の販売
損害・生命保険等の募集業務
設立 1942年11月17日
資本金 9500万円
従業員数 609名 (女:71名、男:538名)
売上高 314億円(2019年03月期)
代表者 代表取締役社長  奥田 俊彦(オクダ トシヒコ)
本社所在地 〒601-8446
京都府京都市南区西九条高畠町45 
本社電話番号
本社FAX番号 075-681-7124
事業所所在地 左京区、中京区、山科区、南区、右京区、西京区、伏見区、丹後、中丹、南丹、山城
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報
インターンシップ

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります