企業情報詳細

株式会社西田製作所

ニシダセイサクショ

最終更新日2019/07/10

私たちの挑戦に終わりはありません!

  • 人と人との輪を社内的にも社外的にも大切にしております。その時に生まれる力は絶大です。社員が中心になって「輪プロジェクト」というプロジェクトを立ち上げ、輪を保つために色々な話し合いを繰り返して全員でそれに取り組んでいます。だからこそ西田グループとして他にはない強い結束力とパワーがあるのです。我社では「私は人とは違う」と思っている人材を求めています。そういう方の入社をお待ちしています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 高齢者活躍
  • 障がい者活躍
  • 若年者活躍
  • 外国人活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 7
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 7
    合計 42

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

我社は比較的若いスタッフが多いので平均年齢も30才代です。だから凄く活気ある職場です。私は若いスタッフたちの意見も良いものはどんどん取り入れて、みんなと一緒に会社作りに取り組んでいます。
もちろん仕事の評価も年齢に関係なく平等です。頑張るスタッフにはどんどん評価していきますので頑張れない人たちとはどんどん差がつきます。
先輩からのメッセージ

溶接がしたくてこの会社に入りました。
最初のうちは下仕事ばかりで溶接はさせてもらえませんでした。半年位から下仕事にも慣れ、早く下仕事を片付けては溶接の練習の日々。ある時に先輩から「練習する位なら品物やってみろ」と言われてやらせてもらいました。少しずつ品物の溶接をさせてもらい、今では溶接の専属スタッフです。
頑張りとやる気次第で性別も年齢も関係なく評価してもらえます。一緒に頑張りましょう。

アピールポイント

  • 会社の強み

    お客様のご要望にお答えして20余年。その技術蓄積には高いご評価をいただいております。 品質にこだわり、常に挑戦し続けてきたことが私たちの誇りです。
    最新のテクノロジーも導入し、より高度なご要望へも対応しております。私たちの挑戦に終わりはありません。

  • 会社の理念

    1.プロフェッショナルとして、お客様の満足のために誠心誠意惜しまず努力いたします。
    2.自己の利益のみを追わず、全ての関係者との共存共栄であることを目指します。
    3.効率的業務運営のため、チームワークを最大限に発揮できるようにコミュニケーションに努めます。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社西田製作所
(ニシダセイサクショカブシキガイシャ)
業種 機械、製造
事業内容 精密板金、ファイバーレーザー加工、ファイバー溶接、製缶、フレーム製作、大型五面加工
設立 1986年05月08日
創業 1984年11月
資本金 1000万円
従業員数 38名 (女:10名、男:28名)
代表者 代表取締役社長  民 理恵(タミ リエ)
本社所在地 〒617-0003
京都府向日市森本町高田24番地 
本社電話番号
本社FAX番号 075-925-1151
事業所所在地 山城
ホームページURL
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります