企業情報詳細

葵源商事株式会社

アオイゲンショウジ

最終更新日2019/07/10

地元密着の安定企業・40年間連続黒字経営

  • 当社は「auショップ」を中心とした通信関連事業とキリンビールの工場内特約企業として収益の柱となる事業を複数持ち、より安定した経営を実現しています。 
    通信関連事業は、京都には数少ないKDDI株式会社の正規一次代理店として「auショップ」3店舗を直営しており、法人様向け商材や固定回線販売も手がけ、通信関連商材全般の販売事業を展開し、キリンビール関連事業では同社工場内に事業拠点を有しています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 9
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 7
    合計 48

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

弊社はアナログ携帯の時代からKDDI株式会社様と共に通信のプロとして事業をしてきました。
店舗の販売プロモーションも独自で企画、運営しております。先ずは新人研修からスタートし、将来は店舗を統轄し、企画を推進する立場も任える方、責任感の強い方の入社を期待しております。頑張った人には頑張りがストレートに給与に反映する「資格手当」「実績手当」も支給しますので、やる気にもつながっています。
先輩からのメッセージ

入社9年目 店長
携帯電話がどんどん普及、発展していく過程でこの会社に入社しました。日々進化する携帯電話の機能を勉強し、接客ノウハウ等を身につけることができました。
家族的な社風で、各スタッフの自主性を重んじ、まじめさを第一に考える会社です。店舗運営は「チームワーク」を第一に考えており、「リーダシップ」「メンバーショップ」を各人が責任を持って実践することを最重要課題と考えています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    充実した研修制度があります。
    ●新卒内定者研修
    ●新入社員研修
    ●新人サポート研修
    ●コンプライアンス総合研修
    ●マナー研修

    <資格取得に伴う研修>
    ●auアドバイザー・auマスター共通研修
    ●auエキスパート研修  等

会社概要

詳細を見る

法人名 葵源商事株式会社
(アオイゲンショウジカブシキガイシャ)
業種 卸売、小売
事業内容 キリンビール滋賀・キリンビバレッジ滋賀各工場内作業請負、キリンビール副産物の加工・販売、産業廃棄物処理等の環境関連事業、通信事業(KDDI正規一次代理店auショップ3店舗直営)
設立 1971年12月14日
資本金 2000万円
従業員数 48名 (女:21名、男:27名)
代表者 代表取締役  杉山 智晴(スギヤマ トモハル)
本社所在地 〒601-8213
京都府京都市南区久世中久世町1-79 
本社電話番号
本社FAX番号 075-922-5545
事業所所在地 南区、丹後、京都府外(滋賀県)
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

[]

×

長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります