企業情報詳細

ニンバリ株式会社

ニンバリ

最終更新日2020/02/04

ものづくりのコンビニ

  • 昭和47年9月、地元出身企業として、長田野工業団地に進出してまいりました。地元という地理的条件に恵まれ、「操業第一号」という光栄に浴させていただきました。
    その後、団地企業をはじめ各お得意先様の温かいご支援、ご指導を賜り、全社員、「和」を通じて一丸となって励んでおります。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
有給休暇取得を促進しており、取得率の低い方に対して、取得を促しています。
また、人材育成評価制度を導入し、若手社員の技能向上などに役立てています。また、エキスパートコースとマネージメントコースが選択でき、将来のビジョンを描きやすくしております。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 障がい者活躍
  • 地域活動と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 8
    合計 44

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

技術の進歩・時代の流れとともに、世の中に必要な「モノ」は変わりますが、世の中から「モノ」がなくなることはありません。
「生産財メーカーの1次下請の鉄工所がすべき仕事は、すべてこなす」という事業コンセプトのもとに、弊社はこれからも日本の京阪神に生産拠点を置き、設計から組立、現地据付まで一貫生産でものづくりを行っていきます。
先輩からのメッセージ

【入社12年目 男性】営業
多工程を管理する作業の中で、ものづくりの各種工程を勉強することができました。そして営業を行うことにより客先および各業者とのコミュニケーションや情報交換を行うことができます。
自分自身のコミュニケーション能力の上達を望める恵まれた環境にあり、社内外の先輩や後輩にも学生時代の友人に並ぶほどの言葉や心遣いをいただき感謝しています。

アピールポイント

  • 会社の自慢

    お得意先のご要望に応じて「何でもやる」をモットーに、品質のレベルアップ化、納期の厳守に細心の注意を払っています。
    製作品目は多種多様、製缶組立から、板金加工、機械加工、諸機械設計製作および機械器具設置工事とあらゆるものを手がけています。加工材は、SS(鉄)はもちろん、SUS(ステンレス)、AL(アルミ)も得意分野としています。

  • 会社の特色

    弊社は「人を活かしきる企業」を目指します。「企業は人なり」の言葉通り、労使協調して全社員が「品質」「納期」「コスト」という3本の柱を常に念頭におき、努力邁進していくことを最大の特徴としています。

会社概要

詳細を見る

法人名 ニンバリ株式会社
(ニンバリカブシキガイシャ)
業種 製造
事業内容 製缶加工、板金加工、機械加工および組立、諸機械設計製作、機械器具設置工事
代表者 代表取締役社長  杉山 俊輔(スギヤマ シュンスケ)
本社所在地 〒620-0853
京都府福知山市長田野町2-38 
本社電話番号
本社FAX番号 0773-27-1292
事業所所在地 中丹
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採用予定
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります