企業情報詳細

株式会社J・P・F

ジェイピーエフ

最終更新日2019/07/10

  • 京都インターンシップナビ

早くて・巧くて・愛想がいい

  • 「早くて、上手くて、愛想がいい」というのがモットーです。お客様からいただいた仕事を、この3拍子揃って応えられると本当に喜んでもらえます。どんなことにも挑戦をして、挑戦していくことで仕事力を高め、仕事力を高めることで、お客様の「ありがとう」を増やしていきたいと考えています。人に感謝される力を人間力と呼んでいますが、その人間力を会社全体が頂上目指して頑張っています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 障がい者活躍
  • 若年者活躍
  • 外国人活躍
  • 地域活動と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 6
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 5
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 6
    休日が多い 5
    合計 36

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

技術力を武器にクライアント企業から厚い信頼を受けて着実に成長してきました。企業様からの要望により、現在、部品加工のみではなく、主に液体充填関連の設備一式を設計・組立まで行うメーカとして成長してまいりました。今後はさらなる成長を目指し、受託設計・組立に注力していきます。そのため、MC・NC旋盤、ワイヤー放電加工機、溶接等による部品の製作と組立もお任せできる方をお待ちしております。
先輩からのメッセージ

当社では、自分で設計し、実験から評価まで全部行うというスタイルを重視しています。開発の1から10までに関わることで、製品に対する愛着も湧きますし、何より技術を確実に自分のものとすることができます。すでに機械商社、部品加工メーカー、化学樹脂分野の成長企業、金属表面加工処理メーカーとのつながりはできています。海外企業への対応も進行中です。ぜひ、私たちと一緒に働ける方をお待ちしております。

アピールポイント

  • 会社の強み

    当社は主にマシニングセンター等を使った金属部品の加工を専門とし、産業機械の開発・設計から製造までを行い、これまで実績を積んでまいりました。  
    「早くて・上手くて・愛想がいい」をモットーに、納期重視の生産スタイルで、より多くのお客様に喜んでもらえる物づくりをしております。今後は培ってきた技術をもとに周辺領域の事業を新たなビジネスとして拡大させ、マーケットを拡げていく構想です。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社J・P・F
(カブシキガイシャジェイピーエフ)
業種 機械、製造、卸売
事業内容 化粧品・製薬生産用機械製造販売・金属部品製造販売
設立 2007年07月02日
創業 2005年01月01日
資本金 100万円
従業員数 18名 (女:3名、男:15名)
売上高 2億3000万円(2016年06月期)
代表者 代表取締役  田中 丈治(タナカ ジョウジ)
本社所在地 〒601-8162
京都府京都市南区上鳥羽塔ノ森柴東町1番地1 
本社電話番号
本社FAX番号 075-203-7819
事業所所在地 南区
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります