企業情報詳細

お客様のために、みんなのために、社会のために

  • 「京滋マシンツールソリューションフェア」をパルスプラザにて毎年開催し、各業種を代表するメーカーの新製品・有力製品を実演展示し、お客様へ積極的にご提案しています。2019年度には、参加メーカーも65社に増え、メーカーによるテクニカルセミナーも開催し、地域のお客様の様々なニーズに応えています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
若年者の能力促進するためのフォローアップ研修や、随時それぞれの分野の研修に参加していただいております。
全社員の有給取得率70%以上!ノー残業デーや産休や育休の取得実績もあります。福利厚生のしっかりした会社で働きませんか?
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 障がい者活躍
  • 若年者活躍
  • 地域活動と両立
  • 文化活動と両立
実践編

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 9
    教育・研修制度が充実 9
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 8
    合計 54

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

先輩からのメッセージ

お客様や各メーカーの方など、多くの人と出会い、いろいろな意見を聞いて、自分自身の成長に繋げられたと思っています。また、当社はとても社内の雰囲気が良く、上司や先輩との関係が近いため、失敗を恐れず、いつも前向きに仕事に取り組める働きやすい環境で、非常に勉強にもなります。今後も、会社への貢献と、自分自身の成長を考えて、一日一日を大切に過ごしていきたいと思います。

アピールポイント

  • 会社の特色

    タナカ善のイメージカラーはオレンジです。アットホームな社風で、楽しい社内イベントも盛りだくさんです。また、社員の平均年齢が若く、明るく活気があり、楽しく働きがいのある職場です。社員の個性を活かして伸ばしながら、日々の営業活動を行っています。

  • 会社の理念

    人とのつながりを最も大切に、「お客様のために、みんなのために、社会のために」を企業理念とし、長年の実績に基づくソリューション(提案)で、お客様が抱える諸問題を解決し、お客様に根ざした付加価値の創造を目指します。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社タナカ善
(カブシキガイシャタナカゼン)
業種 機械、卸売、商社
事業内容 工作機械から切削工具までのトータルアドバイザーとして、地域に密着した営業サービスを展開
創業 1950年
資本金 2000万円
従業員数 55名 (女:17名、男:38名)
売上高 45億(2018年11月期)
代表者 代表取締役社長  田中 善隆(タナカ ヨシタカ)
本社所在地 〒601-8145
京都府京都市南区上鳥羽西浦町54 
本社電話番号
本社FAX番号 075-671-6770
事業所所在地 南区、丹後、南丹、京都府外(滋賀県、鹿児島県)
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります

職場のコミュニケーション円滑化の取組みや社内慣行・風土を変える取組みなど、制度利用を促進する取組みを行っています

情報提供や啓発、教育研修など、働き方改革を推進するための周知啓発を行っています

人材育成や業務内容・業務体制の見直しなど、働き方改革の一環として、業務改善を行っています

労働時間・休暇取得状況等の実態把握や社員の意識調査など、働き方改革の実態を把握し、管理する取組を行っています