企業情報詳細

日本プラスチック製砥株式会社

ニホンプラスチックセイト

最終更新日2019/07/10

切断砥石で日本トップシェアの信頼ブランド

  • 私たちは「切る」ことのエキスパートとして、色々なお客様から、色々な材料と、色々な切り方の課題を与えていただきました。その全てに対して100%満足の行く結果は出せなかったかもしれませんが、多くの場合、そのお客様の技術革新に少なからず貢献してきたと自負しています。今後とも「切ることの専門家」を企業コンセプトとして、無限の可能性に向かってチャレンジします。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 治療と両立
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 障がい者活躍
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 6
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 10
    合計 44

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

私たちは与えられた色々な課題に挑戦するなかで、数々の技術を生み、商品を生み、産業界発展のため、いささかの貢献をしてきたものと自負しています。技術革新の目覚しい今日、企業の発展は技術が勝負です。
現状維持は後退であり日進月歩のニーズに応えていくチャレンジ精神こそが明日の企業、明日の産業界に貢献できるものと考えます。
先輩からのメッセージ

転職で入社したのですが、正直入るまではどんな会社かよく分かっていませんでした。しかし、働いてみて「思いのほか、いい会社に入れたな」というのが実感です。今までの転職では希望が失望に変わる経験があったので、とても喜んでいます。古いといえばそれまでですが、昭和の香りが残る、良い意味でのカルチャーショックを受ける会社です。労働組合があるので労働者の権利も比較的守られています。

アピールポイント

  • 会社の自慢

    シフト制や深夜勤務等は一切ありません。終業時刻も16時20分と早く、残業も2時間までと決まっていますので、18時30分には全員が帰社します。もちろんサービス残業はありません。有給休暇の取得率も高く、離職率は極めて低い会社です(直近5年間で定年退職以外の離職は1人もいません)。

  • 会社の特色

    エンドユーザーへの知名度はありませんが、切断砥石製品の分野で日本でトップシェアを誇っています。ユーザーの要望に応えたオーダーメードで高品質の製品を提供することで信頼を得、70有余年トップの座を守り続けている企業です。

会社概要

詳細を見る

法人名 日本プラスチック製砥株式会社
(ニホンプラスチックセイトカブシキガイシャ)
業種 化学
事業内容 各種切断用砥石の設計製作
設立 1937年06月01日
創業 1937年
資本金 1600万円
代表者 代表取締役社長  河田 祥司(カワタ ショウジ)
本社所在地 〒618-0071
京都府乙訓郡大山崎町大山崎龍光14-1 
本社電話番号
本社FAX番号 075-957-6390
事業所所在地 山城
ホームページURL
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります