企業情報詳細

株式会社ドリームホーム

ドリームホーム

最終更新日2019/11/18

地域を熟知しているから自信があります

  • ドリームホームは、京都で生まれ育ち、地域をよく知る不動産会社です。
    不動産の仲介・売買や建売住宅はもちろん、リフォーム・注文住宅の建築も得意としています。不動産の売却もお任せください。
    アットホームな店なので、のんびりリラックスして家を探すことができます!

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 多様な働き方

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 9
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 7
    合計 48

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

取締役会長
藤井 正和

自分自身の阪神大震災の経験などから、「家」に強い思いを持って、27歳のときにドリームホームを起業しました。
「家」というものは、家族を守るものであり、幸せを築いていく大切な場所です。多くの方は、人生をかけて「家」を購入します。「家」の購入には、人それぞれの、様々な決意が含まれています。だからこそ、お客様がリラックスでき、本音で話し合える存在になれるよう、頑張っています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    当店は広告において、手間を惜しまず毎週新物件を掲載しています。写真・地図・番地も明記し、好きな時に現地を確認できるよう公開しています。お客様には情報を全て開示しています。家探しは不安や悩みが多い分、お客様が納得して購入していただけることを大切に考えています。ご縁をいただけるのなら全力を尽くし、お客様のご期待に添えるように頑張ります。

  • 会社の自慢

    設立して以来、ずっとお客様にとって使いやすい不動産会社になることを考え、スタッフと話し合い、努力してきました。
    店内には、キッズスペースがあり、小さなお子様がいても安心して物件を探していただくことができます。また、自由にご覧いただける物件資料が多数あります。ご希望の物件が見つかるまで、じっくりご覧ください。

  • 会社の特色

    2010年に、ノウハウを活かしたリノベーション事業が評価され、京都府より「経営革新企業」の承認を受けました。地歩を固め、今後も一層のネームバリューの向上をめざしています。
    人を大切にし、誰もが自分の人生の主役になれるよう、チームで応援する環境を整えています。人柄が良く、自慢の若いスタッフがたくさんいます。売却・購入に関しては不動産のプロフェッショナルですので、安心してお任せください。

会社概要 / 採用情報

詳細を見る

法人名 株式会社ドリームホーム
(カブシキガイシャドリームホーム)
業種 建築、保険、不動産、賃貸
事業内容 不動産売買・仲介・リフォーム・管理および受託不動産の活用企画業務
損害保険代理業
設立 2008年10月01日
資本金 1000万円
従業員数 24名 (女:9名、男:15名)
代表者 代表取締役  矢澤 太浩
本社所在地 〒615-8223
京都府京都市西京区上桂前田町9番地1 
本社電話番号
本社FAX番号 075-393-2119
事業所所在地 下京区、西京区
ホームページURL
採用予定
その他

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります

職場のコミュニケーション円滑化の取組みや社内慣行・風土を変える取組みなど、制度利用を促進する取組みを行っています

情報提供や啓発、教育研修など、働き方改革を推進するための周知啓発を行っています

人材育成や業務内容・業務体制の見直しなど、働き方改革の一環として、業務改善を行っています

労働時間・休暇取得状況等の実態把握や社員の意識調査など、働き方改革の実態を把握し、管理する取組を行っています

直近1年間の残業時間の上限・年次有給休暇取得が法定基準をクリアしています

直近3年間に、場所や時間についての多様な働き方を実現するための制度利用の実績があります

直近3年間に、育児と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、介護と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、治療と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

管理職に占める女性労働者の割合が産業別平均以上であり、かつ直近3年間に、女性活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、非正規社員の処遇改善を推進する制度の利用実績があります

高齢者の活躍を推進する制度を活用し、65歳以上の高齢者が実際に活躍しています

障害者の法定雇用率をクリアしており、かつ直近3年間に、障害者の活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、若年社員の活躍を推進するための制度の利用実績があり、また、就職した新卒者のうち離職した者の割合が全国平均以下です

直近3年間に、外国人の活躍を推進するための制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の地域活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の文化活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の学問と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります