企業情報詳細

株式会社クロスウィッシュ

クロスウィッシュ

最終更新日2019/07/10

顧客を惹きつけるホームページを心を込めて

  • お客様の抱える課題をともに考え、高い分析力、企画力、制作力を持って、大きな成果に結びつくホームページを提供しています。
    お客様側で更新できる仕組みを導入する際には、管理画面の使いやすさに徹底的にこだわり、公開後のサポートでも、迅速、丁寧な対応でご好評いただいております。
    お客様のウェブ戦略パートナーとして長い間お付き合いしてただけるよう努力いたします。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 若年者活躍
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 5
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 5
    合計 44

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

「ウェブの持つ力・可能性でみんなが幸せになる仕事がしたい!」
そんな想いを持ち起業いたしました。私自身、インターネットの専門知識は無く、この業界に入りました。
夢だと思っていた仕事も「やりたい」と強く想って、挑戦し続けることで自分の仕事にすることができるのだと感じています。学生の皆さんにも、そんな気持ちを持って仕事を楽しんでもらいたいと思います。

アピールポイント

  • 会社の強み

    私たちクロスウィッシュでは、顧客を探すのではなく、求められるようになる
    「グラビテーショナル・マーケティング」の思想に基づいたウェブ戦略により
    見込み客に自ら手を上げさせるホームページを、ご提案させていただいております。
    少人数で、社内で企画、取材、撮影、デザイン、コーディング、システム構築、分析など全てを対応しているので、様々なスキルが要求されるの大変ですが、その分成長できるのも確かです。

  • 会社の自慢

    『お客様視点のホームページ制作』
    ホームページは作って終わりではありません。公開後も更新していかなければ顧客は離れてしまいます。更新しやすいホームページを作ることは、成功に導くために非常に重要なことです。クロスウィッシュでは、お客様視点で、使いやすさにこだわったホームページにこだわっています。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社クロスウィッシュ
(カブシキガイシャクロスウィッシュ)
業種 デザイン、IT、情報通信、ハイテク、先端産業
事業内容 ホームページ制作・リニューアル
集客プロモーション
ホームページ診断(サイト診断)
システム開発
コンサルティングサービス
設立 2011年04月25日
創業 2009年04月
資本金 100万円
従業員数 5名 (女:2名、男:3名)
代表者 永沢 透(ナガサワ トオル)
本社所在地 〒604-8262
京都府京都市中京区油小路三条上る宗林町98 英守ビル211
本社電話番号
本社FAX番号 075-708-7456
事業所所在地 中京区
ホームページURL
福利厚生
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります