企業情報詳細

日新建工株式会社

ニッシンケンコウ

最終更新日2019/07/10

  • 当社施工(堀川水辺環境整備工事)

  • 当社施工(花見小路道路景観整備工事)

SAFETY,QUALITY,SPEEDY

  • 公共事業としての舗装工事に始まり、都市整備計画・土木工事全般・建築工事、さらに建築コンサルタントや建築のソフト化に至るまで、様々な分野で活躍しています。
    創業以来、「より安全に」Safety、「より良いものを」Quality、「より迅速に」Speedyをモットーに、人と社会の調和を目指し、豊かな未来の創造に努めています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 高齢者活躍
  • 若年者活躍
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 6
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 7
    休日が多い 7
    合計 39

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

当社は、『社会に役立ち、人々に本当に喜んでいただけるように』と願い、こころを込めた地域環境の整備を行っています。人々の暮らしに根ざし、コミュニケーションを大切にし、地域に親しまれる企業を目指して歩み続けます。

アピールポイント

  • 会社の特色

    本社

    「デジタルペーパレス」により、業務効率化・情報共有化にいち早く取り組んできました。各社員がノートパソコンを駆使して業務にあたっています。当社のシステムが各分野から高い評価をいただき、マイクロソフト社のサポートのもと、「G・system2000シリーズ』として他企業へ導入されたこともあります。

  • 会社の社会貢献

    当社施工(大山崎大枝線道路改良工事)

    公共工事の施工を通じて、高品質な社会インフラ整備に貢献しています。
    当社の歴史は「舗装業」から始まり、「道づくり」を通して、地域の生活と社会の発展に貢献してきました。創業以来の伝統と豊かな経験による優れた施行実績は、業界で高く評価されています。
    この定評のある技術が信頼を生みだし、国道を筆頭に、一般生活道路・商店街・遊歩道に至るまで生活者の明日へと続く道をつくり続けます。

  • 会社の理念

    当社はすべての分野において、誠実に、迅速に、効率的に信頼できるサービスをご提供いたします。

会社概要

詳細を見る

法人名 日新建工株式会社
(ニッシンケンコウカブシキガイシャ)
業種 建設、建築、土木
事業内容 公共工事を主とした土木工事・舗装工事・建築工事
設立 1966年04月26日
創業 1949年10月
従業員数 15名 (女:0名、男:15名)
売上高 7億4000万円(2018年06月期)
代表者 代表取締役社長  田村 弘(タムラ ヒロシ)
本社所在地 〒603-8416
京都府京都市北区紫竹北大門町72番地1 
本社電話番号
本社FAX番号 075-495-0062
事業所所在地 北区
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報
インターンシップ

[]

×

長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります