企業情報詳細

株式会社イノダコーヒ

イノダコーヒ

最終更新日2019/08/09

満足感、くつろぎを一杯のコーヒーで演出

  • 現在の日常生活の流れはとても速く、世の中の変化は技術進歩とともに大きく変動しています。
    だからこそ、人間はその中で「やすらぎ」を大きく求めるようになりました。
    私たち、イノダコーヒは、その「やすらぎ」をご提供したいと思い、日々努力しています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 治療と両立
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 外国人活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 10
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 6
    合計 48

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

心からお客様をお迎えするにはマニュアル通りではできません。お客様はお一人ずつ異なりますので、一人ひとりの個性があってこその「おもてなし」と考えています。
自らが明るく、楽しく、元気でないとお客様をおもてなしすることはできないとも考えています。
先輩からのメッセージ

当社の教育では「してはいけないこと」を教えるのではなく、「してもらいたいこと」を基本に教えています。
初めからできる人はいません。最初はひとつのことからはじめ、何事にも臆することなく勇気をもって行動できる、チャレンジ精神のある人材を求めています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    焙煎工場

    2002年3月に新焙煎工場が完成し、より質の高いコーヒーを提供することが可能になりました。プロバット社製ロースターを使い、コーヒーを焼き上げています。同じ種類の生豆・ブレンドであっても、温度や湿度のわずかな違いが味に影響します。いつものテイストに仕上げるには、やはり職人の培った「経験」と「勘」が大きな要素です。丁寧な調節を繰り返し、イノダコーヒのオリジナルコーヒーができあがります。

  • 会社の自慢

    オリジナルブレンド「アラビアの真珠」

    京都市内に6店舗、東京、広島、横浜に1店舗、札幌に2店舗と全て直営店として運営をしており、京都の本店を基本に全店統一のメニューと、各店舗にあったオリジナルメニューを展開しています。お店では常に「くつろげる」空間と、「美味しいコーヒー」の提供にこだわりつづけており、地元のお客様には「朝はイノダのコーヒーを飲まないと始まらない」と、オリジナルブレンドの「アラビアの真珠」は好評をいただいています。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社イノダコーヒ
(カブシキガイシャイノダコーヒ)
業種 食品、製菓、小売、飲食、サービス
事業内容 飲食業(喫茶およびレストラン経営)
コーヒー販売
オンラインショップ
設立 1947年07月10日
創業 1940年06月01日
資本金 3000万円
従業員数 200名 (女:100名、男:100名)
代表者 代表取締役社長  射場 茂喜(イバ シゲキ)
本社所在地 〒604-8118
京都府京都市中京区堺町通三条下る道祐町140番地 
本社電話番号
本社FAX番号 075-252-5978
事業所所在地 中京区、東山区、下京区、京都府外(東京、広島、横浜、札幌)
ホームページURL
福利厚生
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります