企業情報詳細

株式会社ホテル西山

ホテルニシヤマ

最終更新日2019/03/20

  • 海外客に好評な街中のNISHIYAMA RYOKAN

  • お庭が好評です。

街中のRYOKAN

  • 京都の中心地(河原町周辺)にあり、観光に便利なRYOKANです。個人客の9割は海外からのお客様で、オフシーズンは団体客(修学旅行など)も受け入れています。インターネットや英語力を活用し、若いスタッフを中心に頑張っています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
現在すでに、1人当たりの残業時間も月に約15時間ぐらいしかありませんが、月に10時間に削減するように努めています。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 6
    合計 43

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

私や支配人や先輩がサポートをしながら、若いスタッフを中心に、運営を行っています。
インターネットの知識や英語力のある方の活躍を期待しています。
ぜひ、私たちと一緒に、京都に来られる観光客に快適なサービスを提供していきましょう。よろしくおねがいします。
先輩からのメッセージ

若いスタッフ同士で仲良く仕事をしているので、職場は和やかな雰囲気です。社長と支配人はときに厳く、また1年中忙しいため、大変なこともありますが、お客様には大変好評です。ぜひ、一緒に楽しく仕事をしましょう。

アピールポイント

  • 会社の強み

    ロビーもリニュアル済み。

    積極的に施設をリニューアルしています。

  • 会社の自慢

    弊社の自慢は、料理、お風呂、そしてお客様です。素敵なお客様が多く、ご夫婦でゆっくりと古都めぐりをされる方、ご家族の記念日に毎年訪れてくださる方、外国からの研究者など、旅の目的は様々です。豊かな経験をお持ちのお客様から、私たちスタッフも多くのことを学ばせていただいています。

  • 会社の特色

    お琴の演奏会です

    ロビーでは無料のイベントを積極的に行っています。旅館スタッフもイベントを行います。

  • 会社の理念

    全ての宿泊のお客様に満足いただくことのできる30室の小さなRYOKANです。
    いろいろ工夫をして、お客様からの満足度を上げていきましょう。効率よく楽しく前向きに。そのため、毎日のようにサービスの向上を考え頑張りましょう。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社ホテル西山
(カブシキガイシャホテルニシヤマ)
業種 宿泊
事業内容 国際観光旅館業
設立 1953年10月26日
創業 1953(昭和28)年
資本金 1000万円
従業員数 29名 (女:16名、男:13名)
売上高 2億1186万円(2017年07月期)
代表者 代表取締役社長  西山 武宏(ニシヤマ タケヒロ)
本社所在地 〒604-0933
京都府京都市中京区御幸町二条下る山本町433 
本社電話番号
本社FAX番号 075-231-3558
事業所所在地 中京区
ホームページURL
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります