企業情報詳細

笑顔と感動を呼ぶ健康エンターテイナー集団

  • 昭和59年の1号店オープン以来、ビバスポーツアカデミーとして、「地域に密着した」フィットネスクラブ・スイミングスクールの運営を行ってまいりました。赤ちゃん・小さなお子様から高齢者まで、一人でも多くの方々に健康で笑顔いっぱいの日々を送っていただきたいと考えます。また、20年以上のノウハウを生かし、平成15年からは地域体育館など京都市のスポーツ施設の運営を行っています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 6
    合計 45

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

代表取締役社長 小森敏史

私たちは、フィットネスクラブ・地域体育館・大型スポーツ施設の運営を通じて、地域に密着した健康サービスを提供してまいりました。21世紀の日本は、少子高齢化という大変化に直面します。スポーツやフィットネス産業には、この変化を活力に変え、日本を元気にする大きな可能性があります。私たちは、地域そして日本中の方々の笑顔と感動に貢献すべく、さらに邁進してまいります。“熱き”方々との出会い、お待ちしております。

アピールポイント

  • 会社の自慢

    ☆喫煙者ゼロ☆
    経営理念で「私たちは、健康習慣(運動・栄養・休養・たばこを吸わない)を実践し、理想の体型と健康状態を維持します。」と宣言しています。
    お客様に健康を提供するには自分自身が健康でなければいけませんので、喫煙しているスタッフには2年間かけて禁煙活動に取り組んでもらっています。その結果、現在は喫煙者ゼロの会社となりました。

  • 会社の理念

    これが私たちの経営理念です!

    私たち、株式会社ビバは「笑顔と感動の創造~creating VIVA!~」の経営理念のもと、地域に密着した、健康エンターテイメントカンパニーを目指す、創業40年以上の企業です。地域の人々に大満足の健康サービスを提供し、健康な人生を愉しんでいただきたい!という熱い思いが経営理念に込められており、行動指針に沿った行いが実践できるよう日々努力しています。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社ビバ
(カブシキガイシャビバ)
業種 サービス、教育、こども、スポーツ、その他(フィットネスクラブ、スポーツ施設)
事業内容 フィットネスクラブ・スイミングスクールの経営およびスポーツ施設の運営受託
設立 1973年04月13日
資本金 3000万円
代表者 代表取締役社長  小森 敏史(コモリ サトシ)
本社所在地 〒600-0872
京都府京都市上京区丸太町通河原町東入駒之町536 
本社電話番号
本社FAX番号 075-251-1810
事業所所在地 上京区、中京区、東山区、山科区、下京区、南区、右京区、西京区、伏見区、京都府外(滋賀県、大阪府)
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります