企業情報詳細

株式会社植田電機

ウエダデンキ

最終更新日2019/07/10

  • 京都本社外観

  • 滋賀支店外観

快適で豊かな「ライフライン」

  • 地域社会のあらゆる場面において、電力の安定供給を陰で担い続けているのが、私たち植田電機の技術です。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 高齢者活躍
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 9
    教育・研修制度が充実 9
    給与水準・待遇 9
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 8
    合計 54

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

代表取締役 植田 隆夫

何の業界でもそうですが、電気工事業は特に忍耐と辛抱が必要です。そのために次の3K
1.会社の健康
2.家庭の健康
3.個人の健康
と「情熱」が必須です。
先輩からのメッセージ
会社全体での人と人とのつながりが深い会社だと思います。そのおかげで信頼して仕事を任せてもらえるので、とてもやりがいを感じます。人間関係が良いので仕事もレクリエーションもとても楽しいです。

アピールポイント

  • 会社の強み

    住宅工事、非住宅工事にかたよらず、全てにおいて技術営業ができます。また、官公庁工事の技術者・管理者が多いので難工事にも対応できます。

  • 会社の自慢

    男山中学校 太陽光発電設備工事

    電気エネルギーは日常生活を支えるライフラインとして必要不可欠なものです。あらゆる場面において、電力の安定供給を陰で担い続けているのが弊社の技術です。特に震災以降、電気エネルギーの効率的な利用に関心が高まりつつあります。弊社も幼稚園・学校などの教育機関や、地域の公園などに積極的に導入されているエコ施設を手掛けるなど、エネルギーの効率化というお客様のニーズにお応えしています。

  • 会社の特色

    スマート性のある人材が多く、顧客信頼度が高いので、多方面にわたって多くの顧客がいます。
    全員が基本に徹し、当たり前のことをきちんとやり、一人ひとりが日々業務を改善して、安全と信頼を顧客に提供しています。

  • 会社の社会貢献

    弊社は、地球環境の保全が人類共通の最重要課題の一つであることを認識し、全組織を挙げて環境負荷の低減に努力します。
    本社および倉庫周辺で週2回清掃活動を実施し、3Sに努めています。

  • 会社の理念

    ・顧客ニーズを敏感にくみとり、顧客に満足していただける高品質な電気工事および付帯するサービスを提供します。
    ・「健全で確実な経営」を主とし、全員一丸となって技術と品質の向上を目指します。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社植田電機
(カブシキガイシャウエダデンキ)
業種 建築、設備、電気
事業内容 総合電気設備工事、設計・施工・管理、空調工事、音響設備・火災報知機・通信工事全般
設立 1966年04月11日
創業 1950年03月25日
資本金 2000万円
従業員数 23名 (女:4名、男:19名)
売上高 13億3000万円(2018年05月期)
代表者 代表取締役  植田 隆夫(ウエダ タカオ)
本社所在地 〒612-8279
京都府京都市伏見区納所北城堀3の5 
本社電話番号
本社FAX番号 075-631-3379
事業所所在地 伏見区、京都府外(滋賀県)
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採用に関する問い合わせ先
採用情報
その他

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります