企業情報詳細

アサヒサンクリーン株式会社

アサヒサンクリーン

最終更新日2017/04/13

  • 京都インターンシップナビ

共に住み慣れた街で笑顔のたえない介護

  • 高品質のサービスをより使いやすく提供することで、介護を地域の生活インフラにしたい。また必要なサービスを、必要な時に、必要なだけ提供する。それがアサヒサンクリーンの使命だと、私たちは考えます。サービスの質、お客様の満足度の向上を図るため社員一人ひとりが常に創意工夫を重ね、お客様に喜ばれ選ばれる介護サービスのあり方を日々追求しております。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
現在、働き方改革の道半ばでございます。これからも改善がされて行くと思います。
介護業界、まだまだ明るい未来がございます。是非一緒に働いてみませんか?
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 6
    合計 45

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

アサヒサンクリーンは潜在的ニーズを把握して新たなサービスの提供に努めています。『お風呂で温まりたい』そんな高齢者の方々の希望を具体化し、昭和52年、訪問入浴サービスを日本で最初に事業化しました。高齢者のニーズに基づいた新しいサービス分野を創造するとともに、サービスの質の向上に努めてきました。『その人らしい生活』を支援する社会づくりの実現を目指し、これからも努力し続けます。
先輩からのメッセージ

京都支店湖南事業所 平岡 賢也

実際に訪問入浴のサービスに出るようになった今は、毎日が『ありがとう』で溢れています。こんなに感謝される仕事は、この仕事以外にないと思います。『ありがとう』の言葉に応えられるように、今は学生時代より勉強に励んでおります。

アピールポイント

  • 会社の強み

    より良いサービス提供のために、専門的な介護知識、介護技術、接遇マナーについて徹底した社員教育を実施しております。サービス品質の向上、コンプライアンスの徹底に努めています。

  • 会社の理念

    私たちは
    感謝と思いやりの心で
    お客様に幸せと安心を
    提供します。

会社概要

詳細を見る

法人名 アサヒサンクリーン株式会社
(アサヒサンクリーンカブシキガイシャ)
業種 福祉
事業内容 訪問介護サービス(訪問入浴・訪問介護・DS・居宅介護支援)
設立 1974年11月22日
創業 1973年06月
資本金 9000万円
従業員数 3300名 (女:2310名、男:990名)
売上高 110億円(2011年実績)
代表者 代表取締役社長  山田 賢治(ヤマダ ケンジ)
本社所在地 〒420-0064
静岡県静岡市葵区本通十丁目8番地の1 
本社電話番号
事業所所在地 北区、左京区、中京区、東山区、山科区、右京区、伏見区、中丹、南丹、山城、京都府外(他全国にあり)
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報
その他

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります