企業情報詳細

株式会社エレファント

エレファント

最終更新日2019/09/19

  • 京都御所の東にある本社。寺町通の看板が目印

夢と勇気を持って挑戦し続けます

  • エレファントの従業員の平均年齢は30歳代とフレッシュです。業種は広告宣伝、商業空間、アパレル、雑貨などと幅広く、セールスマンやデザイナーが多彩な個性を発揮し既成概念にとらわれずにデザインやものづくりに挑戦しています。ビジネスモデルを打ち立ててプロデュースするような仕事にトライしてほしいと思っており、「自分の可能性を試してみよう」というチャレンジスピリットは大歓迎です。チームワークにも自信アリです。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 9
    合計 47

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

「お客様を喜ばせたい」気持ちは変わりません。

創業時21歳だった私が「お客様をもっと喜ばせたい」と考えたことが会社の原点となっています。今もその考えは変わりません。エンドユーザーの目にとまり、手に取っていただいたときに喜んでいただける商品やサービスを届けたいという方、またお客様の立場で「ハッピーになれるもの、満足できるもの」を創造する、という仕事に興味のある方は、ぜひエレファントのドアを叩いてください。

アピールポイント

  • 会社の特色

    ELEPHANT 河原町ショップ

    「ものづくりのマインドとクリエイティブな制作の両輪であらゆる事業活動をサポートします」
    エレファントは商品企画、空間制作、販売促進の総合的なサービスで、お客様(クライアント企業・商店)のビジネス成功をお手伝いさせていただく企業です。 
    その特長は、メディアごとに切り離された視界では見ることのできなかった、実状に則した戦略づくりに主眼を置いている点です。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社エレファント
(カブシキガイシャエレファント)
業種 卸売、小売、広告、印刷、出版
事業内容 ●販売促進、広告企画、グラフィックデザイン
●WEBサイト製作
●Tシャツ・ユニフォーム類・雑貨などの商品企画、デザイン制作
●商業施設・看板・大判ポスターなどサイン全般のデザイン設計、施工
●ペット用品雑貨の商品企画、製造、卸、ネットショップの運営
●Tシャツ・オーダーメイドプリント店およびki-yaN stuzioの直営
設立 1988年03月01日
創業 1981年04月
資本金 2500万円
従業員数 35名 (女:8名、男:27名)
売上高 10億5000万円
代表者 代表取締役  平井 英孝(ヒライ ヒデタカ)
本社所在地 〒602-0848
京都府京都市上京区寺町通今出川下る扇町277-1 
本社電話番号
事業所所在地 上京区、中京区、東山区、京都府外(東京都、大阪府、福岡県)
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報
インターンシップ

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります