企業情報詳細

一般財団法人本願寺文化興隆財団

ホンガンジブンカコウリュウザイダン

最終更新日2019/07/10

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  • 東山浄苑東本願寺

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国益に利する文化事業

  • 「国益に利する文化事業―日本仏教文化、精神文化を国内外へ」
    100余年の歴史を持つ当財団は、本願寺文化を中心とした仏教文化、伝統文化を振興する一般財団法人です。国内をはじめ、フランスやスリランカ等、世界に向け、この日本人の叡智を多彩な活動によって、高揚し、日本政府からも「国益に利する事業」と評されました。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 若年者活躍
  • 文化活動と両立
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 9
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 9
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 6
    合計 50

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

先輩からのメッセージ

京都初の文学賞・日本文化を国内外へ

すべての存在は、常にあり続けるものではありません。私たちの拠り所としてきた価値観が、一夜にして崩れ去ることもあります。
その中にあって唯一、永久不変の仏教を仕事から学ぶことにより、皆さんの「人生の羅針盤」を見出してください。そして、誇りと悦びを持って、仏教文化と日本文化を全世界に伝えていきましょう。

アピールポイント

  • 会社の強み

    「クールジャパン」文化催事(於フランス・ユネスコ本部)

    世界最大の納骨堂・東山浄苑東本願寺の運営、京都初の文学賞「蓮如賞」「親鸞賞」、コンサートや伝統芸能等から日本文化を紹介するジャポニスム振興会、福井県の博物館・吉崎御坊蓮如上人記念館の運営、そして、フランスやスリランカ等との国際交流事業等、当財団の公益事業は多種多彩です。真の公益法人として、日本文化、日本人の精神を高揚するため、経産省、外務省をはじめ、諸外国政府等と有意義な文化活動を展開しています。

  • 会社の社会貢献

    玄葉外務大臣(当時)からの感謝状贈呈式 (於外務省 貴賓室)

    日本スリランカ修好60周年の中心事業を日本政府の依頼で実施したほか、同国を襲ったインド洋大津波の追悼施設も建立し、同国大統領や首相から特別表彰を受けたほか、日本国外務大臣からも感謝状が贈呈されました。また、東日本大震災では、いち早く現地で数千体のご遺体を前に追悼法要を厳修。国内外で文化を通しての多大な社会貢献を行っています。

  • 会社の理念

    ダライ・ラマ法王との共同声明(於東山浄苑 嘉枝堂本堂)

    当財団の活動理念は、「勧学布教・学事の振興」。これは本願寺伝承の有形・無形の文化財、及び仏教文化、さらには、日本の伝統文化の維持・振興を図る公益事業です。
    今や当財団は、国内外に及ぶ他に類を見ない多彩な文化活動を行う真の公益法人として、揺るぎない地位と評価を得るに至りました。

会社概要

詳細を見る

法人名 一般財団法人 本願寺文化興隆財団
(イッパンザイダンホウジンホンガンジブンカコウリュウザイダン)
業種 伝統、教育、その他(公益文化事業)
事業内容 勧学布教・学事の振興の精神の下、下記事業を行う。

1.本願寺有形・無形の文化の保存・振興事業 
2.仏教文化の伝承・保存事業 
3.東山浄苑東本願寺の運営
4.国際文化交流事業 
5.文学賞事業 
6.博物館経営事業 
7.不動産賃貸業
設立 1912年11月21日
創業 1912年11月21日
資本金 316億円
従業員数 38名 (女:17名、男:21名)
売上高 12億円(2018年03月期)
代表者 理事長  大谷 暢順(オオタニ チョウジュン)
本社所在地 〒607-8461
京都府京都市山科区上花山旭山町8-1 東山浄苑東本願寺
本社電話番号
本社FAX番号 075-525-2095
事業所所在地 山科区、京都府外(東京都 福井県)
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります