企業情報詳細

株式会社カワタキコーポレーション

カワタキコーポレーション

最終更新日2018/05/15

  • 株式会社 カワタキコーポレーション

  • 和紙で作った会社のロゴのオブジェ(本社玄関)

商社、物流、店舗、派遣と様々な事業展開を行っています!

  • こころの在り方を常に模索し続けこころを込めた商品を提案し、こころを込めて物品をお届けする。
    カワタキコーポレーションは 、「お客様第一」を心がけています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
働き方改革とは、残業が少ない、休みが多いだけではなく、働き甲斐があるかが最も重要だと考えています。就労環境を整備し、仕事への意欲を引き出すことで、従業員と共に成長していきたいと考えています。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 障がい者活躍
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 6
    休日が多い 5
    合計 37

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

カワタキは、100余年もの間、いつもその時々の“今”の時代にマッチする生活シーンをつくるお手伝いをして参りました。
私どもが創業以来の基盤をおいてきました、日本人の心のふるさとともいわれる「京都」というブランド、これをひとつの足がかりにして全国、海外へ情報発信をしていく構想の実現に向けて新たな展開を開始して参ります。
先輩からのメッセージ
市場のニーズをカタチにするのが私たちの任務。
でも一番の苦労はそれらを利益の出る商品にすること。「何を作るか」と同じく、赤字を出さないことが求められます。
将来はスーパーマーチャンダイザーとなって、カワタキのファンを増やしたいですね!

アピールポイント

  • 会社の社会貢献

    ユニセフからのお礼状

    カワタキコーポレーションは、経営理念の中で掲げている「経営活動を通じて社会に貢献奉仕する」という項目を実践すべく、共同運行バス、環境美化活動、使用済み切手運動、財団法人日本ユニセフ協会への支援など、様々な活動に取り組んでいます。

  • 会社の理念

    社会に役立つ立派な社員を育て、消費者に喜ばれる立派な商品を開発し、経営活動を通じて社会に貢献奉仕し、確かな信用と利潤を蓄積し、これを社員や関係者に還元し、永遠に会社を発展させ、社会の進歩発展の一端を担っていこう。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社カワタキコーポレーション
(カブシキガイシャカワタキコーポレーション)
業種 物流、卸売
事業内容 家庭用日用品の総合商社
創業 1912年04月
資本金 1億円
従業員数 1375名 (女:785名、男:590名)
売上高 129億 (2018年03月期)
代表者 代表取締役社長  川端 健嗣(カワバタ ケンジ)
本社所在地 〒601-8203
京都府京都市南区久世築山町212-1 
本社電話番号
本社FAX番号 075-925-1235
事業所所在地 南区
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報
インターンシップ

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります