企業情報詳細

  • 電磁誘導による誘導発熱技術と均温技術を応用した熱ロール

  • セパレータ材や電極(正・負)材の製造ラインに使用されています

誘導発熱技術で、世界を変える

  • トクデンは創業以来、数々の電磁誘導技術を生み出し、今日の特殊変圧器や電源装置を確立してきました。また、熱加工技術では誘導発熱ローラ®装置を世界に先駆けて開発し、さらにヒートパイプ技術との融合により誕生したジャケットロール®は、今や先端技術産業に欠くことのできない熱加工ロールとなっています。電磁誘導技術と均温技術をコア技術と位置付け、独創的な製品開発、用途開発で世界に貢献できる企業を目指しています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 育児と両立
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 障がい者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 6
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 5
    給与水準・待遇 5
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 6
    合計 40

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ
創業以来、トクデンは独立自営を守りながら、社会の公器として時代に沿った産業技術の発展に寄与して参りました。
会社経営の基本理念は、創造の精神を常に尊び、よりよい製品を創り出すことによって、先端技術産業社会への技術的貢献を果たすことです。
トクデンは、科学技術こそが自らの生命線であることを信じ、世界のトップメーカーとしてふさわしい会社でありたいと考えています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    社内設計による摩擦圧接機

    「よりよい製品を創り出すことによって先端技術産業社会への技術的貢献を果たす」をスローガンに、新しいニーズに果敢に挑戦しています。そうしたトクデンの強みとしては、●70年の長きにわたり蓄積してきた独自の技術力 ●ものづくりに携わる技術力・開発力・提案力・営業力を備えた人材 ●技術力と人材を支える生産技術委員会と改善提案制度 ●製品を生み出すトクデン独自の設備があります。

  • 会社の自慢

    製紙用ソフトニップカレンダロール

    トクデンは、創業以来蓄積してきた独自の技術力により顧客のニーズを的確に捉えて、その製品を通じて需要が期待するレベルを適度に上回った品質と性能を達成してきました。その背景となるものが多くの産業財産権であり、2012年6月時点で、国内114件、海外34件の特許権を保有し、62件を出願中です。

  • 会社の社会貢献

    過熱蒸気発生装置

    2011年、電磁誘導技術を駆使した最高700℃の過熱蒸気発生装置(UPSS:ユーティリティーパワー・スーパースチーマー)を開発しました。機械部品の乾燥や医療器具などの殺菌・洗浄分野等々で注目を浴びています。トクデン独自の変圧器技術を応用し、50/60Hzの商用周波での誘導加熱を実現。これにより、過熱蒸気発生装置で主流の高周波電源(インバータ)を必要とせず、リーズナブルな価格を実現しています。

  • 会社の理念

    社是「創造の精神を常に尊び、よりよい製品で社会に貢献しよう」の基、現状維持の安易な心ではなく、よりよい方向、より好ましい状態に変革していこうとする積極的な意識で、先端技術社会への技術的貢献を果たすことです。

会社概要

詳細を見る

法人名 トクデン株式会社
(トクデンカブシキガイシャ)
業種 製造
事業内容 誘導発熱ジャケットロール®、ハイブリッドロール®、リアクトル・変圧器、電源システム、中周波誘導加熱装置、過熱蒸気発生装置、温度制御機器、その他電磁誘導と均温技術を組合わせた機器などの開発・製造・販売
創業 1939年02月
資本金 4000万円
従業員数 192名 (女:46名、男:146名)
代表者 北野 良夫(キタノ ヨシオ)
本社所在地 〒607-8345
京都府京都市山科区西野離宮町40番地 
本社電話番号
事業所所在地 山科区、京都府外(滋賀・東京・アメリカ・オランダ)
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休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

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職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

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休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります