企業情報詳細

グリルにんじん株式会社

グリルニンジンカブシキガイシャ

最終更新日2019/11/12

  • ジョブこねっと

日本伝統の洋食文化を京都から世界に広げたい

  • 創業40年を迎える老舗洋食店。
    旬の素材の美味しさを生かす調理方法で、栄養バランス、ボリューム、価格にこだわった本格的な洋食をお届けしています。3日間かけてつくるデミグラスソース、米油を使った5種類のドレッシングなどイチから手づくり。創業以来変わらぬ味を守っています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
日本伝統の洋食文化を京都から世界に広げる為にスタッフ一同頑張っています。 代表者は異業種のサラリーマンを経験後、34歳で起業して現在で会社として6年目の若い会社です。会社で頑張ってくれるスタッフに支えられてここまで成長してきましたので、代表者自らが働く人の意見を随時取り入れて、働きやすい職場環境作りを目指して毎日取り組んでいます。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 7
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 7
    休日が多い 7
    合計 42

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

シェフの家族3名、社員2名を中心に切り盛りするアットホームな環境です。お互いの意見を尊重し、チームワークを大切にしています。
育児休暇制度を利用したスタッフも在籍し、女性の方にも活躍いただける環境です。
ゆくゆくは店舗をおまかせしたり、2店舗目を視野に入れ、新店で活躍するチャンスもあります。
先輩からのメッセージ

代表も異業種のサラリーマンを経験してからのスタートだったので未経験者も大歓迎です。一緒に頑張りましょう!

アピールポイント

  • 会社の強み

    創業以来変わらぬ味を守り続けて40年の人気洋食店
    雑誌やメディアに多数掲載されています。

  • 会社の自慢

    ワインショップも運営しています。

  • 会社の特色

    若いスタッフが中心ですので、就業規則も完備して働きやすい環境作りに常に取り組みながら新しい事業にも積極的にチャレンジしています。最近では訪日外国人の方々向けにお土産のレトルト食品の監修や販売も行っています。

  • 会社の社会貢献

    リーズナブルで手間暇かけた本格的な洋食をより多くの人に食べて頂けるように価格にもこだわり、お年寄りからお子様まで多数のお客様に喜ばれています。

  • 会社の理念

    経営理念 いつも変わらぬ味を守り続ける。




会社概要

詳細を見る

法人名 グリルにんじん株式会社
(グリルニンジンカブシキガイシャ)
業種 飲食、サービス
事業内容 洋食店舗及びワインショップの運営
お土産用レトルト食品の開発・企画・販売
創業 1978年
従業員数 15名 (女:8名、男:7名)
代表者 代表取締役  近藤 太地(コンドウ タイジ)
本社所在地 〒606-8164
京都府京都市左京区一乗寺出口町51-2 
本社電話番号
本社FAX番号 075-791-3758
事業所所在地 左京区
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります