企業情報詳細

株式会社カーディナル

カーディナル

最終更新日2019/11/01

「本質」を常に求めて

  • カーディナルでは、業態それぞれの本質を常に追求し、2つの経営軸を元に成長を重ねてきました。「時代を先取りした、色あせない店舗展開」日本に存在しない海外の歴史をそのままに伝播。「日本初」しゃぶしゃぶ食べ放題の実施など既成概念に捉われない店舗企画がダイナミックな店舗運営を実現しております。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
仕事の充実は、私生活の充実があってこそ。企業義務を履行する上でも、
従業員の方の活躍をバックアップする風通しの良い企業風土と体制強化を進めております。
求職者皆様の個性にあった店舗がきっとあります。是非ご応募お待ちしております。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 非正規処遇改善
  • 障がい者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 9
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 7
    合計 47

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    レストラン直営事業

    イタリアン、ブリティッシュ、スパニッシュから和食業態まで、世界の文化を伝えるこだわりの新規店舗開発・デザイン・プロデュース、人員育成など、運営上必要な要素を揃え、長年の経験を生かした全体構築を直営業態という手法で実現しております。

  • 会社の自慢

    商品開発事業

    多業態レストラン運営から得られる数々のエクスペリエンス。常々お客様の声を反映させたメニュー作成から製造サイドへのフィードバックが可能です。自社内はもちろん、他社様とのコラボレーションからお客様に喜ばれる数々の新商品が生まれております。主たる実績といたしまして、「サバティーニ・ディ・フィレンツェ」とCVSとの共同開発によるパスタなどが高い販売を記録しました。

  • 会社の特色

    単独店舗へのこだわり

    チェーン店も含め、星の数ほどある飲食店他社と弊社との違いは、「単独店舗への徹底したこだわり」が大きな特徴です。チェーン店の持つ効率性重視の経営では無く、専門性の徹底した研鑽がたとえ同業態でも、場所・客層の特性に合せた店舗運営を可能としております。

  • 会社の理念

    企業理念

    食文化を通して、お客様の人生に寄り添い、世代を超えて、ともに思い出を育んでいく。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社カーディナル
(カブシキガイシャカーディナル)
業種 飲食、サービス
事業内容 ・レストラン直営事業
・商品開発事業
・製造・販売事業
設立 1968年05月13日
資本金 5200万円
従業員数 220名 (女:40名、男:180名)
売上高 29億9000万円(2018年8月期)
代表者 代表取締役社長  三好 康弘(ミヨシ ヤスヒロ)
本社所在地 〒100-0011
東京都千代田区内幸町1-1-7 日比谷Uー1ビル3階 313号室
本社電話番号
本社FAX番号 03-3508-4809
事業所所在地 中京区、京都府外(東京都)
ホームページURL
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報
その他

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります