企業情報詳細

株式会社エスト出版

エストシュッパン

最終更新日2019/09/10

  • 京都ものづくり企業ナビ

人に向き合い、未来につながる教材を提案

  • 私たちは、全国の高等学校に参考書や問題集などの教材をお届けしています。
     どんな本がわかりやすいか?
     どんな作り方をすれば先生が指導されやすいか?
     どんな形で提供すれば使いやすいか?
    社員ひとり一人が、日々こうした思いと向き合いながら、仕事に取り組んでいます。
    先生方、学ぶ生徒の皆さん、人に真摯に向き合うことで生まれる本は、必ず役に立つ最上級(-est)のものであると考えます。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 休暇取得促進

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 9
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 8
    合計 43

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

先輩からのメッセージ

指導される先生方や、学ぶ生徒の皆さんに役立つ教材をお届けしたい。部署は違っても、思いはひとつにそれぞれの業務に取り組んでいます。お客様は言うまでもなく、取引先、社員一人ひとりを大切にする雰囲気がこの会社にはあります。

アピールポイント

  • 会社の強み

    こんな教材があったら……。
    こんな教材今までなかった!
    実際に教壇に立つ先生方の要望は、しっかり営業部員が持ち帰り、すぐに編集部に伝えます。迅速に、確実に製作に反映されることが私たちの強みです。
    教育現場・営業・企画・編集の密な連携から私たちの本は生まれるのです。

  • 会社の自慢

    私たちは学参と呼ばれる学校の授業や課題で使われる教材を出版しています。一般の書店に並ぶことが少ないため、あまり聞いたことや見たことがないという方もおられます。ですが、「高校生の時に使った文法の参考書がとても良かったので、大学生になった今、もう一度勉強したい」と個人で購入くださる方もいらっしゃれば、「この本のおかげで英語の文構造がわかるようになりました!」とお手紙をいただくこともあります。

  • 会社の理念

    高等学校の先生方や生徒の皆さんをはじめとする、すべての「人」と真摯に向き合い、その「人」たちと築きあげる関係を大切にする。
    「人」を大切にすることから芽生える信頼と誠意、そこから生まれる本は、必ず皆さんの役に立つ最上級(-est)のものであるという信念のもとに作られた教材をお届けすることが、私たちエスト出版が目指す会社の姿です。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社エスト出版
(カブシキガイシャエストシュッパン)
業種 教育、出版、その他(学習参考書の出版・販売)
事業内容 英語を中心に国語、数学の高等学校用参考書や問題集など副教材の出版
設立 1991年10月04日
創業 1991年10月04日
資本金 6150万円
従業員数 13名 (女:7名、男:6名)
代表者 代表取締役社長  齋藤 博文(サイトウ ヒロブミ)
本社所在地 〒600-8802
京都府京都市下京区中堂寺櫛笥町18-12 
本社電話番号
本社FAX番号 075-813-5852
事業所所在地 下京区
ホームページURL
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります