企業情報詳細

365日24時間フル稼働の食品専門物流会社

  • 弊社は、365日/24時間フル稼働の食品専門の物流会社です。
    京都・兵庫・奈良・大阪・福井の低温センターで品分けし、冷凍・冷蔵の日配便で、鮮度をそのまま運びます。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 非正規処遇改善

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 7
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 9
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 7
    休日が多い 6
    合計 43

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

わたしたちマンナグループ一同は、事業活動を通じて世の中の発展に寄与する事を使命としています。 
その使命を実現すべく、日々新しい事に挑戦し、自らの能力を啓発し機能を充実させると共に、より安全で合理的・効率的な物流サービスの構築に取り組んでおります。物流事業に携わる者としての本分を常に意識し、多くの出会いに深く感謝し、生活を支えるインフラの一部として、社会に貢献したいと考えております。

アピールポイント

  • 会社の強み

    近畿、中部、東海、北陸、中国を主要なエリアとし、創業以来の混載便・小口便の経験と共配事業によるデリバリーでお客様のニーズにお応えしています。合理的プライス、小口配送、納品代行においてお客様のお役に立ち、食品の命である鮮度をそのまま日配便がお届けします。365日24時間体制で、荷受け、品分け、集荷配送業務を行っております。休日、早朝、深夜を問わず、荷物がある限りどこへでもお届けします。

  • 会社の特色

    従業員の運転技術の向上・維持の為、定期的にドライバーは訓練施設での安全運転研修に参加しており、基本走行、夜間走行、高速走行などの実習を経験し、安全運転に役立てております。また、中小企業大学校での経営管理者研修に参加しており、これから企業経営を担う管理者、経営幹部の教育に役立てております。

  • 会社の理念

    荷物を運び届ける人としての本分に徹し、社会生活の改善と向上を図り、世の中の進展に寄与せん事を期す

会社概要 / 採用情報

詳細を見る

法人名 マンナ運輸株式会社
(マンナウンユカブシキガイシャ)
業種 運輸、物流、倉庫
事業内容 弊社は、365日/24時間フル稼働の食品専門の物流会社です。
京都・兵庫・奈良・大阪・福井の低温センターで品分けし、冷凍・冷蔵の日配便で、鮮度をそのまま運びます。
設立 1973年10月01日
創業 1962年04月
資本金 9820万円
従業員数 585名 (女:63名、男:522名)
売上高 50億円(2016年09月期)
代表者 代表取締役  海野 隆宏(ウミノ タカヒロ)
本社所在地 〒613-0022
京都府久世郡久御山町市田新珠城50番地1 
本社電話番号
本社FAX番号 0774-43-9526
事業所所在地 山城、京都府外(兵庫・奈良・大阪・福井)
ホームページURL
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります

職場のコミュニケーション円滑化の取組みや社内慣行・風土を変える取組みなど、制度利用を促進する取組みを行っています

情報提供や啓発、教育研修など、働き方改革を推進するための周知啓発を行っています

人材育成や業務内容・業務体制の見直しなど、働き方改革の一環として、業務改善を行っています

労働時間・休暇取得状況等の実態把握や社員の意識調査など、働き方改革の実態を把握し、管理する取組を行っています

直近1年間の残業時間の上限・年次有給休暇取得が法定基準をクリアしています

直近3年間に、場所や時間についての多様な働き方を実現するための制度利用の実績があります

直近3年間に、育児と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、介護と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、治療と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

管理職に占める女性労働者の割合が産業別平均以上であり、かつ直近3年間に、女性活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、非正規社員の処遇改善を推進する制度の利用実績があります

高齢者の活躍を推進する制度を活用し、65歳以上の高齢者が実際に活躍しています

障害者の法定雇用率をクリアしており、かつ直近3年間に、障害者の活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、若年社員の活躍を推進するための制度の利用実績があり、また、就職した新卒者のうち離職した者の割合が全国平均以下です

直近3年間に、外国人の活躍を推進するための制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の地域活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の文化活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の学問と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります