企業情報詳細

伝統とは「生み出し続ける」ことだと思う

  • 「細尾」は、「帯」や「きもの」をはじめ、和のテイストの小物、ジュエリー、バッグ、新しいテキスタイルとしての絹織物など生活を彩る品々を考え、創り、発信する製造問屋です。
    元禄年間に本願寺の庇護の下「細尾」の苗字を貰い、西陣にて織物業に携わったことを起源としています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
社員の価値観を尊重し、相談があれば真摯に対応するように心がけております。社員が働きやすい企業を目指し、弊社は日々変革していきます。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 障がい者活躍
  • 若年者活躍
  • 外国人活躍
  • 地域活動と両立
  • 文化活動と両立
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い
    福利厚生が充実
    教育・研修制度が充実
    給与水準・待遇
    世に誇れる製品・サービス・技術
    休日が多い
    合計

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

グッドデザイン賞受賞クッションカバー
『URUSHI』

私たちの仕事は、「伝統産業」と呼ばれています。
でも、はじめから「伝統」であった産業なんてありません。先人たちが遺してくれた貴重な文化や意匠、ノウハウを大切にしながら、その時々のお客様が喜んでくださる最高の品をつくるために知恵を絞り、汗を流して工夫をこらす…千年以上続いた「革新」の軌跡。それを人は「伝統」と呼ぶのです。
私たち「細尾」も、新しい「伝統」を生み出す「革新」の努力を永遠に続けます。

アピールポイント

  • 会社の強み

    ショールーム『HOUSE of HOSOO』外観

    日本の染織文化のさらなる可能性を信じる「細尾」は、世界の市場、新しい用途、次のフロンティアを目指して進化を続けています。

    あらたな伝統を生み出す挑戦の一つが、コンセプトストア『HOSOO KYOTO』(http://www.hosoo-kyoto.com)です。

    これまで培った高い技術や感性、装飾の美を凝縮したファブリック作品を生み出し、全世界に向けて精力的に発信しています。

  • 会社の自慢

    「西陣織を、室内ファブリックとして使いたい」という海外の建築事務所からの問い合わせをきっかけに、「細尾」の積極的な海外展開が始まりました。ソファやベッドなどの面積の広いファブリックに対応するため、150cm幅の西陣織を織るための世界唯一の広幅織機を開発しました。結果として、従来の32cm幅の帯用織機に比べ、格段に創造の領域が広がりました。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社細尾
(カブシキガイシャホソオ)
業種 ファッション、デザイン、繊維、卸売
事業内容 インテリアおよびファッションファブリック製造卸売・輸出業
創業 元禄年間
従業員数 46名 (女:16名、男:30名)
売上高 14億6千万円(2010年06月期実績)
代表者 細尾 真生(ホソオ マサオ)
本社所在地 〒604-8173
京都府京都市中京区両替町通姉小路下る柿本町412 
本社電話番号
本社FAX番号 075-223-2507
事業所所在地 上京区、中京区
ホームページURL
採用予定
その他

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります