企業情報詳細

株式会社洛北義肢

ラクホクギシ

最終更新日2017/04/13

  • 京都ものづくり企業ナビ

必要とされるひとに 必要とされるものを 必要なときに・・・

  • 患者様や医療スタッフの方々のお声を十分お聴きして、ご要望に応じた製品を、本当に必要な時に提供することをモットーとしています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
従来からの有給休暇の取得推進、就学前のお子さんをお持ちの方の勤務時間短縮制度、先輩社員がマンツーマンで指導するプリセプター制度、自己研鑽を促進する継続的プロ能力開発制度に加え、最近では深夜残業の原則禁止、分単位での時間外勤務管理など、働きやすい職場づくりに継続的に取り組み、出来ることを増やし続けています。その成果は職場の雰囲気から知っていただくことが出来ますので、是非ご見学にお越し下さい。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 治療と両立
  • 若年者活躍
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 9
    福利厚生が充実 9
    教育・研修制度が充実 9
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 6
    合計 50

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    医療現場のニーズに確実にお応えするとともに、洛北義肢にしかできない製品作りにこだわり、整形外科医やユーザーの方々より高い評価をいただいております。また国内の義肢装具製造業として初のISO9001認証を取得し、品質管理を徹底し安心・安全・快適な製品提供を行える体制を築いています。

  • 会社の自慢

    従来から培ってきたハンドメイド技術を大切にしながら、CADCAMなどの最新技術も導入しています。医療現場のみならず、近年はJリーグ京都サンガをはじめとしたスポーツ分野にも進出しています。2008年には経済産業省・中小企業庁より「明日の日本を支える元気なものづくり企業300社」として選定を受け、2010年には 「中小企業IT経営力大賞2010」 において「IT経営実践企業」に認定されました。

  • 会社の社会貢献

    病気やけがをされた方の早期回復や、障害のある方の日常生活動作の向上を図る上で、当社の製品をご利用いただいています。  超高齢社会を迎えるにあたって、益々存在価値が高まると思われます。

  • 会社の理念

    「生かされていることに感謝し 感動を持って社会に貢献する」を理念に掲げています。相手の立場に立って考えられる人材を育成し、社会に貢献することを目指します。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社洛北義肢
(カブシキガイシャラクホクギシ)
業種 製造、医療機器、生活
事業内容 義肢装具の製造・販売・開発
設立 1982年09月04日
創業 1973年01月05日
資本金 2000万円
従業員数 103名 (女:32名、男:71名)
売上高 9億7000万円(2016年08月期)
代表者 代表取締役社長  坂本 明信(サカモト アキノブ)
本社所在地 〒603-8487
京都府京都市北区大北山原谷乾町22-16 
本社電話番号
本社FAX番号 075-462-0802
事業所所在地 北区
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります