企業情報詳細

いつでも、みなさまに、あらゆるサポートを

  • 「Everytime=いつでも」、「Everyone=みなさまに」、「Everything=あらゆるサービスを」をコンセプトに、システム開発・支援、インフラの設計・施工、365日24時間のハード・ソフト保守・監視などの事業を、ワンストップで顧客ニーズに応えられる統合サービスとして提供しています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
ワークライフバランスを目指し、ノー残業デーや有給取得促進日を設定し、働きやすさに向けた取り組みを実施中です。
  • 長時間労働削減
  • 多様な働き方
  • 非正規処遇改善
  • 障がい者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 7
    休日が多い 9
    合計 49

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

NCS&Aグループが展開するサービス事業における中核会社として、技術革新や事業環境の変化に合わせ、企業コンセプトを基軸とした最適なサービスの提供を目指しています。
ビジネス価値を高め続けるために、既存事業やサービスに満足することなく、お客様の業務課題を理解し、お客様のニーズに応えるべく努めてまいります。
先輩からのメッセージ

ITに興味があるが、知識はゼロ。
でも「手に職」をつけたいと思い、技術職のシステムエンジニアを選びました。最初は何から始めればいいのか戸惑いがありましたが、入社前より充実した教育制度があるので、すぐに勉強を始めることができました。
今は新しい知識の習得が楽しく、またそれを生かして仕事をすることに毎日ワクワクしています。「文系でも大丈夫!」というのは本当ですよ。

アピールポイント

  • 会社の自慢

    大阪城公園を一望できる明るいオフィスが自慢です。開放感のあるオフィスは社員同士のコミュニケーションがとりやすく、風通しのよさも抜群。窓からの風景は、仕事の疲れを癒してくれます。

  • 会社の特色

    学生時代にIT技術を学んでいなくても大丈夫。学部学科にかかわらず、IT技術者を目指す方へ基礎から勉強できる環境を整えています。充実した教育制度で新卒からじっくりとエンジニアを育成する体制が、社員から高い満足度を得ています。

会社概要

詳細を見る

法人名 エブリ株式会社
(エブリカブシキガイシャ)
業種 IT、情報通信、設備、人材
事業内容 システム開発・支援、インフラの設計・施工、
365日24時間のハード・ソフト保守・監視などワンストップサポート
設立 1983年04月01日
資本金 8000万円
従業員数 152名 (女:29名、男:123名)
売上高 16億円(2018年03月期)
代表者 代表取締役社長  越智 みさき(オチ ミサキ)
本社所在地 〒536-0025
大阪府大阪市城東区森之宮1丁目6番111号 NLC森の宮ビル
本社電話番号
本社FAX番号 06-6963-6063
事業所所在地 中京区、京都府外(大阪府、東京都、愛知県)
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報
その他

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります