企業情報詳細

株式会社中央保健工業社

チュウオウホケンコウギョウシャ

最終更新日2019/07/10

  • ビルメンテナンスのことなら中央保健工業社(ちゅうほ)へ!

お客様に喜んでいただける 安心・高品質のお仕事を提供します!

  • お客様に喜んでいただけるよう
    優れた品質 心に届くサービスを
    安心価格で 提供しよう

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 非正規処遇改善

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 9
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 6
    合計 45

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

「お客様に喜んでいただきたい」我々はこの基本理念に基づき、お客様の声を聴き、メンバーの教育・研修を重ねてまいりました。「あなたに任せて良かった」と思っていただくことが我々の一番の望みであり使命でもあります。これからもヤングパワーとシルバーパワーをしっかり結集し、もっともっとお客様に喜んでいただけるよう頑張ります。

アピールポイント

  • 会社の強み

    中央保健工業社(ちゅうほ)の マスコット 「ちゅうぞうくん」

    中央保健工業社(ちゅうほ)は、総合ビルメンテナンス業を中心として、これまであらゆるニーズに対応すべく技術を磨き、優れた品質、そして安心価格の維持に努力を重ねてまいりました。建物清掃の他、設備管理・環境衛生管理・保安警備・植栽管理・リフォーム工事など幅広いメンテナンスでお応えいたします。

  • 会社の自慢

    業務研修報告会の様子

    <人が大事>
    業務を行うのは人です。知識・技術の向上、お客様から頂いたご意見を共有すべく、大小さまざまな携形態にて研修・教育に力を入れています。
    年2回の現場責任者研修会、年1回の業務研修報告会では
    清掃作業の基本や工夫を実際に再現しスキルアップにつなげます。
    資格取得に関しても会社が積極的にバックアップします。

  • 会社の特色

    社内報月刊ニュースレター

    会社の方針を水平展開すべく社内報「月刊ニュースレター」の発行に力を入れています。優れた仕事をしたスタッフへ「きらめき賞」でその功績を評価し、マラソン大会や餅つき、ウォーキングの会の企画など、縁あって集まったスタッフが楽しく過ごせる環境作りに努めています。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社中央保健工業社
(カブシキガイシャチュウオウホケンコウギョウシャ)
業種 サービス
事業内容 <総合ビルメンテナンス業>
・清掃管理業務・設備管理業務・保安 警備業務・環境衛生管理業務
・植栽管理業務・各種工事
設立 1954年10月16日
創業 1949年08月01日
資本金 1000万円
従業員数 530名
売上高 13億2000万(2017年3月期)
代表者 天野 亮(アマノ リョウ)
本社所在地 〒615-0052
京都府京都市右京区西院清水町65-4 
本社電話番号
本社FAX番号 075-315-2363
事業所所在地 右京区
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります