企業情報詳細

  • 作業は基本的に2名で行います。調査オペレ-タ-を養成します。

日本の自然防災に貢献する企業

  • ボーリング技術で地下を探る会社です。地下の地質構造を、限りなく自然に近い状態で採取し、地すべりの破断面、断層の破砕部等を、地上で目に見える状態にすることに、日夜取り組んでいます。最大限の力を尽くすことで、国、大学、企業などの研究機関から高い評価を得ています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 育児と両立
  • 高齢者活躍
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 7
    福利厚生が充実 4
    教育・研修制度が充実 4
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 6
    合計 35

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

地質調査は重要な仕事です。

地質調査ボ-リングの技術は、建設工事全般にわたって必要とされる極めて重要な技術です。防災(地すべり、深層崩壊、断層等)、橋、道路、ダム、発電所等々、各方面の工事現場で実施されています。当社の地質調査のボ-リング技術は、各方面から高い評価を得ており、全国規模で活躍しています。
先輩からのメッセージ

コア(堆積状態)写真

目には見えない地中深くの状態を、限りなく自然の状態で採取し、目に見える状態にし、研究者、施主に地層の堆積層序を提供する事に日夜努力しています。国土保全、断層破砕帯、深層崩壊、土木構造物基礎地盤等の解明およびデ-タ提供の一翼を担っています。仕事は非常に地味で華やかさはありませんが、その成果は計り知れません。職場はフィ-ルドです。夏は暑く、冬は非常に寒い環境ですが、やりがいをもって毎日頑張っています。

アピールポイント

  • 会社の社会貢献

    日本の国土は約61%が山間部です。その中に多くの急傾斜地、地殻変動による活断層が存在する、世界有数の火山列島です。昨今、大災害が多く発生しており、近い将来には東海・東南海・南海地震の発生や、気候変動による大水害等の発生が予想されています。これらの災害を早期に予測し、未然に防ぐため、高い技術で調査ボ-リングを行い、地中深くの状態を正確に把握することが必要不可欠になっています。

会社概要 / 採用情報

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法人名 有限会社地考社
(ユウゲンガイシャチコウシャ)
業種 建設、土木、その他(地質調査業務)
事業内容 地質調査、一般土木
設立 1985年04月01日
創業 1978年11年01日
資本金 1000万円
従業員数 4名 (女:0名、男:4名)
売上高 9000万円(2020年03月期)
代表者 代表取締役  松石 修二(マツイシ シュウジ)
本社所在地 〒610-1141
京都府京都市西京区大枝西新林町5丁目18番地1 
本社電話番号
本社FAX番号 075-331-1628
事業所所在地 西京区、京都府外(兵庫県)
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります

職場のコミュニケーション円滑化の取組みや社内慣行・風土を変える取組みなど、制度利用を促進する取組みを行っています

情報提供や啓発、教育研修など、働き方改革を推進するための周知啓発を行っています

人材育成や業務内容・業務体制の見直しなど、働き方改革の一環として、業務改善を行っています

労働時間・休暇取得状況等の実態把握や社員の意識調査など、働き方改革の実態を把握し、管理する取組を行っています

直近1年間の残業時間の上限・年次有給休暇取得が法定基準をクリアしています

直近3年間に、場所や時間についての多様な働き方を実現するための制度利用の実績があります

直近3年間に、育児と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、介護と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、治療と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

管理職に占める女性労働者の割合が産業別平均以上であり、かつ直近3年間に、女性活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、非正規社員の処遇改善を推進する制度の利用実績があります

高齢者の活躍を推進する制度を活用し、65歳以上の高齢者が実際に活躍しています

障害者の法定雇用率をクリアしており、かつ直近3年間に、障害者の活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、若年社員の活躍を推進するための制度の利用実績があり、また、就職した新卒者のうち離職した者の割合が全国平均以下です

直近3年間に、外国人の活躍を推進するための制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の地域活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の文化活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の学問と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります