企業情報詳細

日本タブレット株式会社

ニホンタブレット

最終更新日2019/06/11

  • 京都ものづくり企業ナビ

確かな製造技術でお客様の理想をかたちに

  • 弊社は健康食品のOEM(受託加工)を手掛ける会社です。1000種類以上の品目を越える実績があり、打錠のプロフェッショナルとして誇りをもっています。これまでの経験を活かし、あらゆるリスクを初期段階にて予測できるため、リスクの回避を踏まえた提案をしています。商品の設計段階からコストダウン方法等をお客様と一緒に考えます。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 7
    合計 49

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

先輩からのメッセージ

私たちは、混ぜもののない、オーガニックな製品にこだわっています。よりピュアで高品質な製剤を世に送り出せるよう、プロ意識をもって取り組んでいます。お客様のイメージされる商品を企画立案から処方内容の検討・決定までお手伝いします。また、そのパッケージのデザインから、表示内容、販売方法まで相談されることがあり、「頼りにされている」ことが励みになります。

アピールポイント

  • 会社の強み

    専門知識を有したスタッフが、お客様の要望や相談内容に合わせて、商品の企画から販売方法に至るまでフレキシブルに対応しています。
    また、製品をすべて自社内で製造していますので、即時に試作品をつくり、お客様に提案することができます。

  • 会社の自慢

    弊社の工場は、すべて公益財団法人日本健康・栄養食品協会のGMP認定取得工場です。 
    商品に異物が混入しない品質の高い安定性のある安全な食品製造のために一貫した厳しい管理を徹底しています。 
    健康食品製造に十分な設備を保有し、「食の安心・安全」を第一義に考えた健康食品づくりをこれからも行っていきます。

  • 会社の特色

    弊社は健康食品を中心とした、受託加工専業の製造業であり、「あらゆる機能性素材を安心安全な健康食として製品化する技術力」を持っています。 
    今までは、そのための設備や品質管理を含めた技術力の向上に力を注いできましたが、今後はその技術力を活用しながら営業力を強化し、弊社ブランドのシェア拡大を図っていきます。単なる受託加工業ではなく、お客様への企画力・提案力を活かすことのできる職場です。

会社概要

詳細を見る

法人名 日本タブレット株式会社
(ニホンタブレットカブシキガイシャ)
業種 製造、食品
事業内容 健康食品および保健機能食品(特定保健用食品・栄養機能食品等)の受託製造および研究開発
設立 1973年08月11日
資本金 1億円
従業員数 150名 (女:62名、男:88名)
売上高 23億円(2015年06月期)
代表者 代表取締役社長  宮本 和昭(ミヤモト カズアキ)
本社所在地 〒611-0041
京都府宇治市槇島町目川149-1 
本社電話番号
本社FAX番号 0774-20-5888
事業所所在地 山城
ホームページURL
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります