企業情報詳細

株式会社サンフーズジャパン

カブシキガイシャサンフーズジャパン

最終更新日2019/07/10

  • 京都ものづくり企業ナビ

レトルト食品・冷凍食品の製造・加工のことなら

  • 弊社は創業30年以上になる、レトルト食品や冷凍食品の加工・製造を行うメーカーであり、大手企業をはじめとした数多くの外食企業の「セントラルキッチン」として、 多彩な製品を企画・製造しております。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 8
    合計 47

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

私たちは創業の原点に立ち、30有余年の歴史を刻んでいただいた全ての方々に感謝し、今を生きる従業員一人ひとりがサンフーズジャパンの新しい歴史の担い手であることを心に刻みます。今を変えることは決して簡単なことではありません。しかし、どんなに小さなことでもいい、今を変えるための小さな一歩を踏み出す勇気をもって、全従業員が心をひとつに取り組んでゆくことをお約束いたします。
先輩からのメッセージ

なめらかな舌触りのビーフシチューや濃厚なコクを生みだすゴルゴンゾーラのパウダーなど、数々の難題をクリアして誕生した当社自慢の商品は数多くあります。新製品が開発されるたび「どうすれば商品化できる?」と従業員みんなで話し合っています。その商品が大手飲食店に登場し、お客様が食べてくださっている姿を見たときは、心から感動します。もっと美味しく、もっと楽しんでいただけるように、日々追求をし続けています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    目まぐるしく変化していく食品文化。そのニーズに応える創造性と競合他社より先んじるレスポンスで商品開発および製造を続けています。お客様は、大手ファミレス店様やファーストフード店様、日本料理のチェーン店様もございます。そういったお客様の商品開発部門の皆様と一緒に日夜新たな企画開発に取り組んでいます。

  • 会社の理念

    1.新しい局面に即応できる多くのノウハウを持ちます。
    2.何処よりも良い品質であり、売れる商品を素早く作り上げる技術を持ちます。
    3.何時何処からどのような要望にも即応できる機動力を持たなければならない。
    4.品質管理の行き届いた衛生的で清潔な工場でなければならない。
    5.私共を理解し、信頼していただける、より多くの友を持たなければならない。

会社概要

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法人名 株式会社サンフーズジャパン
(カブシキガイシャサンフーズジャパン)
業種 製造、食品
事業内容 スープ・ソース等のレトルト食品の製造加工、冷凍食品の製造加工、チルドドレッシング類の製造加工
創業 1985年09月
資本金 5000万円
従業員数 68名 (女:38名、男:30名)
代表者 代表取締役社長  吉田 武史(ヨシダ タケシ)
本社所在地 〒611-0011
京都府宇治市五ケ庄大林1番地の1 
本社電話番号
本社FAX番号 0774-33-1631
事業所所在地 山城
ホームページURL
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります