企業情報詳細

安藤不動産株式会社

アンドウフドウサン

最終更新日2019/07/10

住みかえて豊かなくらし Re-UP

  • 昭和23年創業以来67年の歴史を刻む企業「安藤不動産」。
    お客様からの固い信頼を勝ち取り、混沌を極める不況の時代でも着実に前進してきました。“お客様のご事情、お立場を理解し、お客様のために動く”という理念を守り、すべてに尽力する・・・そんな想いを持ち、大学・銀行の建設用地等や高付加価値を持つ物件を得意とする当社で仕事をスタートしましょう!

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
残業ゼロに取り組み実践しています。 年二回(夏・冬)一週間の指定連続休暇も実践しています。勤務時間内の効率を上げ、余暇をつくることで心身のリフレッシュを図っています。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 治療と両立
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 7
    合計 45

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

不動産には、住宅・売土地・店舗・本社ビル・収益マンション等、様々ございます。お客様の様々なご要望に沿うよう行動し、素早く適切なご提案ができるように日々研鑽を重ねてまいります。
お客様の生活がより良くなるようにと考え、仕事に邁進してまいりますので、皆様の不動産購入のお手伝いをさせていただければ幸いです。

アピールポイント

  • 会社の強み

    「お客様のご事情、お立場を理解し、お客様のために動く」という理念を守り、全てに尽力する。・・・そんな想いを抱きながら、大学、銀行の建設用地や高付加価値を持つ物件を得意としております。

  • 会社の特色

    真に私たちが求めるものはあらゆる文化に親しみ、豊かな趣味を活かした充実した生活ではないかと思います。安藤不動産のスタッフは永年にわたり、お客様の夢を実現するべくお手伝いをしてまいりました。その経験と培ってきた知識、豊富な物件をもとにお客様のお役に立ちたいと考えております。

  • 会社の理念

    《社 是》
    “元気いっぱい”
    元気は行動の源、いっぱいにあふれる元気で、いい笑顔で精いっぱい働こう
    《経営理念》
    お客様に満足と安心して頂ける価値ある取引を心がけ、地域・社会に貢献する

会社概要

詳細を見る

法人名 安藤不動産株式会社
(アンドウフドウサンカブシキガイシャ)
業種 不動産、賃貸
事業内容 •不動産の仲介
•不動産の売買
•不動産の所有・賃貸
•不動産の管理および賃貸の受託
•不動産の有効活用の提案および管理
創業 1948年02月
資本金 5000万円
売上高 60億円 (平成20年度)
代表者 代表取締役社長  安藤 秀基(アンドウ ヒデキ)
本社所在地 〒604-0911
京都府京都市中京区河原町通二条上る清水町352番地 
本社電話番号
本社FAX番号 075-222-2186
事業所所在地 中京区
ホームページURL
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります